法人税からアプローチする税効果会計

個数:
  • ポイントキャンペーン

法人税からアプローチする税効果会計

  • 寺内 正夫【著】
  • 価格 ¥2,970(本体¥2,700)
  • 税務研究会(2025/07発売)
  • 【ウェブストア限定】サマー!ポイント5倍キャンペーン 対象商品(~7/21)※店舗受取は対象外
  • ポイント 135pt
  • ウェブストアに20冊在庫がございます。(2025年07月19日 06時37分現在)
    通常、ご注文翌日~2日後に出荷されます。
  • 出荷予定日とご注意事項
    ※上記を必ずご確認ください

    【ご注意事項】 ※必ずお読みください
    ◆在庫数は刻々と変動しており、ご注文手続き中に減ることもございます。
    ◆在庫数以上の数量をご注文の場合には、超過した分はお取り寄せとなり日数がかかります。入手できないこともございます。
    ◆事情により出荷が遅れる場合がございます。
    ◆お届け日のご指定は承っておりません。
    ◆「帯」はお付けできない場合がございます。
    ◆画像の表紙や帯等は実物とは異なる場合があります。
    ◆特に表記のない限り特典はありません。
    ◆別冊解答などの付属品はお付けできない場合がございます。
  • ●3Dセキュア導入とクレジットカードによるお支払いについて
    ●店舗受取サービス(送料無料)もご利用いただけます。
    ご注文ステップ「お届け先情報設定」にてお受け取り店をご指定ください。尚、受取店舗限定の特典はお付けできません。詳細はこちら
  • サイズ A5判/ページ数 196p/高さ 21cm
  • 商品コード 9784793128769
  • NDC分類 336.9
  • Cコード C2034

出版社内容情報

●税効果会計を理解するためには、法人税における課税所得の計算構造の仕組みと別表四及び別表五(一)の機能を正確に把握する必要があります。
●また、「一時差異とは何か?」「なぜ一時差異が生じるのか?」「一時差異と永久差異との違いは?」という疑問は税務会計と企業会計の本質的な違いを理解しなければ解消されません。
●本書では、第1章において企業会計と法人税計算上の資産負債の差異を紐解くことをテーマとして、法人税の基本的な計算構造や税効果会計で用いる用語等を解説しています。
●第2章では、一時差異等が生じる原因となる法人税の各規定の内容を解説し、具体的な事例を用いて別表四と別表五(一)の記載や仕訳を確認しながら、税効果会計との関係をわかりやすく説明しています。


【目次】

第1章 税効果会計と法人税の概略
1 税効果会計はなぜ必要なのか?
2 税効果会計の理解に必要な法人税の基礎知識
3 税効果会計の基本概念
4 税効果会計に係る会計処理と法人税の課税所得との関係
5 税効果会計の適用手順
第2章 法人税の個別規定と税効果会計との関係
1 固定資産と税効果会計
・減価償却
・少額減価償却資産・一括償却資産
・減損損失
・圧縮記帳
・特別償却準備金
2 有価証券と税効果会計
3 貸倒れと税効果会計
4 人件費と税効果会計
5 租税公課と税効果会計
6 欠損金と税効果会計
7 繰越税額控除と税効果会計
【参考資料】
1 減価償却資産の償却率等表
2 主な減価償却資産の耐用年数表

内容説明

本書では、第1章において企業会計と法人税計算上の資産負債の差異を紐解くことをテーマとして、法人税の基本的な計算構造や税効果会計で用いる用語等を解説しています。第2章では、一時差異等が生じる原因となる法人税の各規定の内容を解説し、具体的な事例を用いて別表四と別表五(一)の記載や仕訳を確認しながら、税効果会計との関係をわかりやすく説明しています。

目次

第1章 税効果会計と法人税の概略(税効果会計はなぜ必要なのか?;税効果会計の理解に必要な法人税の基礎知識;税効果会計の基本概念;税効果会計に係る会計処理と法人税の課税所得との関係;税効果会計の適用手順)
第2章 法人税の個別規定と税効果会計との関係(固定資産と税効果会計;有価証券と税効果会計;貸倒れと税効果会計;人件費と税効果会計;租税公課と税効果会計 ほか)

著者等紹介

寺内正夫[テラウチマサオ]
税理士・中小企業診断士。平成10年大原簿記学校税理士講座専任講師(法人税法担当)。平成22年寺内正夫税理士事務所開設。中小企業診断士登録。東京税理士会会員相談室相談員(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

最近チェックした商品