内容説明
航空・空港、鉄道などの大規模インフラでは民営化と規制緩和による柔軟で効率的な運用が模索され、人口減少の進む地域では、官民と住民を巻き込んだＭａａＳなどの新たな取り組みが始まっている。ｅコマースにより増大する物流や新型コロナに伴う観光の変容、近年の脱炭素化推進、ドローン・電気飛行機など次世代交通にも言及し、交通ネットワークの実態と課題を整理。激変する交通のダイナミズムを地方創生の活力につなげる方策を探る。
目次
第１部 航空自由化後の地方空港改革（ＬＣＣのもたらしたインパクトと期待；空港民営化の多様性と実効性 ほか）
第２部 鉄道民営化と地方路線の維持方策（鉄道のあり方を模索する日英の課題；日本の鉄道廃止路線のケーススタディ―ＪＲ三江線をめぐるバス転換 ほか）
第３部 地方における多様なモビリティの模索（中山間地域のモビリティの現状と課題；ＭａａＳの発展によるモビリティの変革 ほか）
第４部 物流・観光の変容と次世代技術のインパクト（欧州郵便事業者の物流・バス会社化；新型コロナ後の観光と地方ネットワーク ほか）
著者等紹介
切通堅太郎［キリトオシケンタロウ］
一般社団法人北海道総合研究調査会調査部長。１９７７年鹿児島県生まれ。２００１年北海道大学文学部卒業。２００３年一般社団法人北海道総合研究調査会入社。２０１１年一般社団法人北海道総合研究調査会主任研究員。２０１８年一般社団法人北海道総合研究調査会調査部長（東京事務所長兼務）。専門分野：航空・空港政策、地域交通、地域福祉
西藤真一［サイトウシンイチ］
島根県立大学地域政策学部准教授。１９７７年京都市生まれ。２００５年関西学院大学大学院経済学研究科博士課程後期課程修了。２００６年財団法人運輸調査局研究員・副主任研究員。２０１０年島根県立大学総合政策学部講師・准教授（２０１６年）。２０２１年島根県立大学地域政策学部准教授。専門分野：交通政策、地域政策
野村実［ノムラミノル］
立命館大学衣笠総合研究機構専門研究員、博士（社会学）。１９９０年兵庫県宝塚市生まれ。２０１６年日本学術振興会特別研究員（ＤＣ２）。２０１８年立命館大学大学院社会学研究科博士後期課程修了。２０１８年大谷大学文学部任期制助教。２０２１年立命館大学衣笠総合研究機構専門研究員。専門分野：社会学、地域交通政策論、地域社会学
野村宗訓［ノムラムネノリ］
関西学院大学経済学部教授、博士（経済学）。１９５８年兵庫県神戸市生まれ。１９８６年関西学院大学大学院経済学研究科博士課程修了。１９９８年関西学院大学経済学部教授。２０１５年１２月～国際公共経済学会会長。２０１７年６月～公益事業学会副会長。専門分野：産業経済学、規制経済学、公益企業論（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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