目次
１ 特許調査が必要な理由
２ 大学・企業と特許調査
３ 特許調査の必要条件
４ 特許電子図書館の特許・実用新案検索サービス
５ 国際特許分類（ＩＰＣ）の基礎
６ ＦＩ・Ｆタームの基礎
７ 検索トレーニング
著者等紹介
高柳隆［タカヤナギユタカ］
高柳パテント情報調査代表。電子管全盛時代、神戸工業株式会社にて受信管の検査に従事したのち、日本で初めての半導体装置企業化の成功に伴い、半導体装置の出荷検査責任者となる。富士通との企業合併後は半導体装置の生産計画立案等に携わり、次いで半導体試験装置創造企業であるアドバンテストへ出向、定年退職時には副参事、特許部長（知的財産部部長）。退職後は高柳パテント情報調査を設立し、企業、特許事務所、市民発明家などから依頼を受けて特許情報調査を行っている。同時に、特許調査に関する講師としても活躍中。企業のみならず、独立行政法人「工業所有権情報・研修館」より特許流通講座最上級クラス・実務者養成研修の講師を拝命したこともある。２００１年、社団法人映像情報メディア学会より、長年にわたり学会の運営と発展に寄与したとして感謝状を授与される。社団法人電子情報通信学会正会員（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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