目次
第１章 企業評価と資本構成―キャッシュ・フローと資本コストを基礎として
第２章 経営資金の調達決定
第３章 経営資金の運用決定
第４章 経営資産のポートフォリオ選択決定
第５章 Ｍ＆Ａと経営財務
第６章 経営財務流動性の情報分析
第７章 経営財務成果（収益率・回転率）の情報分析
第８章 経営財務分配性の情報分析―ステークホルダーとしての経営者への成果分配の観点から
第９章 経営資金運用・調達決定のための会計情報分析：その可能性と限界
第１０章 危機における経営財務の分析手法―ＣＳＲ情報のモデル展開
第１１章 純粋持株会社の経営分析
著者等紹介
宮本順二朗［ミヤモトジュンジロウ］
現職：帝塚山大学経営学部教授。１９７８年早稲田大学大学院商学研究科博士課程単位取得退学
太田三郎［オオタサブロウ］
現職：千葉商科大学商経学部教授。１９７６年青山学院大学大学院経営学研究科博士後期課程単位取得。２００４年博士（経営学）。著書に『企業の倒産と再生』（同文舘、２００４年。２００５年日本経営分析学会賞受賞）など
市村誠［イチムラマコト］
現職：中央大学商学部准教授。１９９２年九州大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得満期退学（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー
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オッティ
2
流動比率:200%以上が好ましいが、120〜180%の会社も多い。100%を切るとヤバい。当座比率は100%以上あればとりあえず大丈夫。150%以上あれば硬い。手元流動性比率は、現金+有価証券/1ヶ月分の売上、もしくは1日分の売上で求められ、何ヶ月、何日分の余裕があるかが分かる。少なくとも30日、1ヶ月以上はないと危ない。飲食や小売の売上債権回収期間は〜20日で、製造業は60〜80日が多い。製造業の棚卸資産回転期間は30日前後が多い。売上債権回収期間より仕入債務回転日数の方が長いと運転資金は要らない2020/03/14
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