地域資源を活かす温暖化対策―自立する地域をめざして

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  • サイズ A5判/ページ数 221p/高さ 21cm
  • 商品コード 9784761525156
  • NDC分類 451.35
  • Cコード C0051

内容説明

原発に頼らない温暖化防止、CO2を減らす地域活性化。地域が自立するのに必要な政策、産業、エネルギー、人材とは―。

目次

第1部 なぜ地域で温暖化対策が必要なのか(世界と日本の温暖化対策;自治体による温暖化対策;地域づくりを視野に入れた温暖化対策;温暖化対策における地域資源とは)
第2部 国内外の先進事例に学ぶ(NPO地域づくり工房(長野県大町市)―小水力、菜の花等を活かした仕事おこし
温泉観光地―サステイナブルツーリズムを目指して
高知県梼原町―森の恵みを活かした地域づくり
岩手県葛巻町―エネルギーと食料自給の地域づくり
滋賀県野洲市―地域通貨による地産地消の仕組みづくり
富山市―公共交通を賢く使うコンパクトシティ
京都市―パートナーシップで築く低炭素都市
ドイツ―再生可能エネルギーによる農村活性化
アメリカ―再生可能エネルギーによるコミュニティ再生)
第3部 地域を活性化する温暖化対策を考える(温暖化対策と地域活性化が成功する条件;地域資源を活用する温暖化対策の推進)

著者等紹介

和田武[ワダタケシ]
日本環境学会会長、自然エネルギー市民の会代表。1941年生まれ。京都大学大学院工学研究科修士課程修了。工学博士。住友化学工業中央研究所、愛知大学等を経て、1996年立命館大学産業社会学部教授、2006年特別招聘教授(2008年退職)。専門:環境保全論、資源エネルギー論

新川達郎[ニイカワタツロウ]
同志社大学大学院総合政策科学研究科教授。1950年生まれ。早稲田大学大学院政治学研究科博士後期課程満期退学。修士(政治学)。財団法人東京市政調査会研究員、東北大学大学院情報科学研究科助教授等を経て現職。専門は行政学、公共政策論、地方自治論

田浦健朗[タウラケンロウ]
特定非営利活動法人気候ネットワーク事務局長。名古屋学院大学大学院非常勤講師。神戸大学大学院国際協力研究科修士課程修了。1997年のCOP3をきっかけに地球温暖化問題に携わる。1998年から現職として、温暖化問題に関する調査・研究、政策提言等を行う

平岡俊一[ヒラオカシュンイチ]
北海道教育大学教育学部釧路校講師。1978年生まれ。立命館大学大学院社会学研究科博士課程後期課程修了。博士(社会学)。特定非営利活動法人気候ネットワーク研究員、龍谷大学LORC博士研究員を経て2010年より現職。地域・自治体での温暖化対策、市民参加・パートナーシップなどが専門

豊田陽介[トヨタヨウスケ]
特定非営利活動法人気候ネットワーク主任研究員。立命館大学非常勤講師。1977年生まれ。立命館大学大学院社会学研究科博士課程前期課程(環境保全研究室)修了。社会学修士。市民による温暖化防止に関する調査、研究、各地の自然エネルギー事業へのアドバイス・サポートを行う(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

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壱萬参仟縁

2
まちづくりに環境保全を組み込んで、実践していく。その好例は、大町市の地域づくり工房の試みであろう(第5章)。小水力発電の意義は、地域の水利権がネックとなっていることは辰野町のオンワード倉澤氏へのヒアリングで実感した。菜の花プロジェクトは壮大ながらも地域資源をフルに活用しようというまちづくりと環境保全の融合である(75ページ~)。雇用危機で仕事おこしワークショップの手法はどの地域でも喫緊の課題。ハローワークだけでは限界があるし、マッチングはしないことの方が多い。高知県檮(ゆす)原町の事例はペレット、風力☆。2012/12/27

Satoshi Murai

0
読了2015/11/26

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