内容説明
本書は教育政策立案者、研究者、教員・メディア・保護者などの関係者が最もよい効果を得るためにエビデンスを活用する場合に直面する課題を考察している。また、政策立案者と研究者との間の効果的な協同という課題に焦点を当て、主要な政策関連研究の具体事例を提供するとともに、政治家による視点についてもいくつかの角度から提示している。本書は、政策立案者、研究者、学校管理職および教育関係者が今日直面する主要な課題について斬新な展望を提供するであろう。
目次
第１部 エビデンスとして検討すべき課題と方法論の問題―問題提起（エビデンスとして検討すべき課題；何がエビデンスとしてとらえられており、何をエビデンスとしてとらえるべきか）
第２部 政策と研究の相互作用を仲介する―仲介機関の役割（ＷＷＣ情報センター（米国）
エビデンスによる政策と実践のための情報連携センター（英国） ほか）
第３部 エビデンスに基づいた政策研究の実践―現場からの事例（大規模な政策研究プログラム―カナダの経験；学ぶ人生―フィンランド全国調査プログラム ほか）
第４部 政治家の視点（研究に基づいたスウェーデンの政策形成―長期的見通しの必要性；エビデンスに基づくオランダの政策―政策と同時にエビデンスに基づく実践を！ ほか）
著者等紹介
岩崎久美子［イワサキクミコ］
１９６２年生まれ。上智大学文学部卒業、筑波大学大学院教育研究科修了。現在、国立教育政策研究所生涯学習政策研究部総括研究官
菊澤佐江子［キクザワサエコ］
１９７０年生まれ。京都大学教育学部卒業、米国インディアナ大学大学院社会学研究科修了、Ｐｈ．Ｄ．（社会学）。現在、法政大学社会学部准教授
藤江陽子［フジエヨウコ］
１９６４年生まれ。早稲田大学政治経済学部卒業、早稲田大学大学院政治学研究科修了。１９８８年文部省入省。国立教育政策研究所研究企画開発部総括研究官を経て、現在、独立行政法人日本学生支援機構学生生活部長
豊浩子［ユタカコウコ］
１９６７年生まれ。東京大学教育学部卒業、米国カリフォルニア大学バークレー校教育大学院Ｐｈ．Ｄ．候補。東海大学講師等を経て、現在、国立教育政策研究所研究協力者、有限会社イデスト取締役（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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