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内容説明
ミュージアム・コレクション・遺産についての認識は、激動の世界情勢を背景に、どのように変化してきたのか。そして今、何が求められているのか。ユネスコと2019年ICOM京都大会を理解するための必携書。
目次
1 ユネスコにおける遺産とミュージアム
2 1960年ユネスコ博物館勧告と日本の博物館
3 2015年ユネスコ博物館勧告採択の経緯
4 2015年ユネスコ博物館勧告の成果と展望
5 日本の博物館学の現状と課題
6 ICOMと日本の博物館
7 ICOM京都大会に向けて
Reference data
著者等紹介
栗原祐司[クリハラユウジ]
京都国立博物館副館長。1989年上智大学法学部卒業、同年文部省(現文部科学省)入省。ニューヨーク日本人学校国際交流ディレクター、文部科学省社会教育課企画官、文化庁美術学芸課長、東京国立博物館総務部長、国立文化財機構事務局長等勤務を経て、2016年10月より現職。日本博物館協会理事、ICOM日本委員会理事、ICOM‐ASPAC副委員長、ICOM京都大会組織委員会運営委員長、日本展示学会副会長、全日本博物館学会役員、日本ミュージアム・マネージメント学会理事、國學院大學大学院非常勤講師、観光庁MICEアンバサダー等
林菜央[ハヤシナオ]
ユネスコ世界遺産センター・世界遺産条約専門官。上智大学、東京大学大学院、ソルボンヌ大学、パリ高等師範学校で古代ローマ史(帝政期属州における東方起源宗教の伝播)を、ロンドン大学アフリカ東方学院で持続的開発論を学ぶ。1998年より在仏日本大使館に文化アタッシェ(専門調査員)として勤務後、2002年ユネスコ文化局文化遺産部に競争試験により採用。世界遺産センター、カンボジア事務所を経て2007年よりミュージアム関連業務担当、2014年より専任主任となる。2018年より現職。アジア、アフリカ、中近東の開発途上国における世界遺産保全修復及びミュージアム支援事業に多数関わる。2015年にユネスコ総会で採択されたミュージアムに関する国際勧告の起草から採択までのプロセスを担当。勧告の執行を奨励するため2016年に設立されたユネスコハイレベルミュージアムフォーラムの初代コミッショナーを務め、加盟国に対する幅広い政策支援を行っている。フランス国立移民博物館運営組織会メンバー
井上由佳[イノウエユカ]
明治大学文学部専任准教授。慶應義塾大学総合政策学部卒業、ロンドン大学ゴールドスミスカレッジ教育学修士号取得、2005年ロンドン大学IOE‐UCL(教育学研究所)教育学博士号取得、国立歴史民俗博物館研究支援推進員、立正大学文学部非常勤講師、文教大学国際学部准教授を経て、2019年4月より現職。専門分野は博物館学、博物館教育学、国際理解教育学。ICOM‐ICTOP(博物館人材養成国際委員会)Liason‐Board Member、全日本博物館学会役員、せとうち美術館ネットワーク・アドバイザー等
青木豊[アオキユタカ]
國學院大學文学部教授。1951年和歌山県橋本市生まれ。國學院大學文学部史学科考古学専攻卒業。博士(歴史学)(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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