誰も言わない日本の「実力」

藻谷 浩介【著】

毎日新聞出版（2024/09発売）

• サイズ 46判／ページ数 240p／高さ 19cm
• 商品コード 9784620328133
• NDC分類 302.1
• Cコード C0095

出版社内容情報

アベノミクスの下、私たちは何を失ったのか。この10年を検証して日本の今後を考える。地域エコノミストならではの鋭い批判と希望の書。

内容説明

ファクト（事実）ベースでこの国を見つめ直す。「日本はジリ貧」「国際競争力は地に落ちた」根拠なき絶望感に囚われず、危機の時代をどう乗り越えるか。『デフレの正体』のエコノミストによる渾身提言！

目次

第１章　経済―アベノミクスから超円安に至る失政に角を立てる（事実の側に立つ（２０１６年５月８日）
消費税増税延期の愚（２０１６年６月１９日）　ほか）
第２章　政治―“政局”ではなく“政策”を愚直に論じ続ける（権威主義的道徳の陰に不正が育つ（２０１７年３月５日）
国家組織のコンプライアンス体制を締め直す時期だ（２０１７年８月２０日）　ほか）
第３章　国際関係―ガラパゴス的な排外主義を脱し、生の現実に対処する（「中国の脅威」を考える（２０１６年７月３１日）
北朝鮮その他を一歩深く、一歩先まで考えてみる（２０１８年６月１７日）　ほか）
第４章　社会―歪んだ世相の根底にある、個人の観念の歪みを掘り起こす（「見境ある殺人」を許さない（２０１６年９月１１日）
トランプ現象と資本主義の本当の危機（２０１６年１０月２３日）　ほか）
第５章　思考法―共有される虚構の世界から解脱する（民主主義的決定と民度（２０１７年１月２２日）
偽ニュースと確証バイアス（２０１７年４月１６日）　ほか）

著者等紹介

藻谷浩介［モタニコウスケ］
１９６４年山口県生れ。地域エコノミスト。東京大学法学部卒業。日本総合研究所主席研究員。平成大合併前の約３２００市町村のすべて、世界１３６カ国を自腹で巡り、地域特性を多面的に把握し、地域振興や人口問題に関して精力的に研究、執筆、講演を行っている（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[とよぽん]

タイトルが気になって、図書館に予約した。発行されて3か月、新着図書である。日本という国の「実力」？　筆者以外のだれも言ってないのか。私が予想したのは落ち目になっている、少子高齢化社会の、将来が暗い国。だが、筆者が述べているのはその逆だった。驚いた。藻谷浩介さんの経歴を見て、また驚いた。本書の中で一番強く印象に残ったのが「第5章　思考法　共有される虚構の世界から解脱する」だ。日本の「実力」に比べて、日本人の思考が事実に基づかないイメージや感情に流されていること、それを改善していかなければ。

2024/12/04

[けんとまん１００７]

以前、ある方から言われた言葉を思い出した。「極力、一次情報に辿り着こうとしてますね・・・」という言葉をいただいた。その時は、そう見えるんだ・・と思ったが、今も、その指向性は変わっていないと思う。想定の帯にある「ファクトベース」の言葉に尽きるのだと思う。政治屋（政治家ではない）・官僚・メデイアの言葉・映像には辟易とし続けている。自分が日々目にしている周囲の方々との場・時間から得るものをスタートラインとして考えている。その背中を押してもらったように思う１冊。

2025/03/03

[まゆまゆ]

2016年から掲載されたコラムをまとめた内容。異次元緩和政策は経済成長を促し個人消費を増やすとの目的は達成されず、GDPも円安のせいでドルベースでは10年間で3分の2になった。若者の雇用が増えたわけではなく、団塊世代の退職と帳尻を合わせた結果であって、賃金は増えていないのは周知のとおり。まず事実がどうなっているかを確認し、それから解釈する、という当たり前の行為を繰り返していくことでしかこれからを語れない。

2024/12/11

[カメハメハダイオーイカ]

読メに投稿すべき書籍かどうか微妙ですが、自分自身の読書記録として記します。 相変わらず自信満々というか独善的な部分はあるものの、過去の寄稿を改めて今検証してみると意外に的確なことを言ってることが多いのは立派。とりわけアベノミクスをこき下ろしてきた姿勢は変わることなく、株価こそ上がったものに賃金はほとんど上がらなかったことやGDPが伸びていない事実からすると著者の主張は説得力がありますね。長期的展望ができるエコノミストには間違い無いようです。

2024/10/31

[ヨムヒト]

データから世の中の実態を明確にする藻谷氏。アベノミクスにてマイナス金利まで実行し、市場に金をばら撒き続けた。この金は株式投資に向かい絶大な株高を実現するが、経済成長率は1％程度と目標の4％に及ばない。理由はシンプルに高齢化による国内消費不振。更に、他国が金融引締に回帰する中、金融緩和を継続した結果、急激な円安に突入。ドルベースの実質GDPも減少する事態に。他方、国際収支の経常収支は向上。国際競争力は以前強力。問題は人口問題に端を成す国内消費不振。地方を盛り上げて消費喚起せねば経済は成長しない。

2024/12/30