PHP新書<br> アメリカの戦争責任―戦後最大のタブーに挑む

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アメリカの戦争責任―戦後最大のタブーに挑む

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  • サイズ 新書判/ページ数 288p/高さ 18cm
  • 商品コード 9784569826646
  • NDC分類 210.75
  • Cコード C0231

出版社内容情報

戦後70年を迎えるなかで、絶対に語られなかった「戦争責任」がある。気鋭の作家が最大のタブーに挑み、新しい日本の展望を切り拓く。

【著者紹介】
作家

内容説明

戦後70年、先の大戦を論じる時に日本では様々な「戦争責任」が語られる。しかし、そこで誰も表立って触れない論点が、戦後最大のタブーともいわれる「アメリカの戦争責任」だ。原爆投下の目的が戦争終結を早めるためだった、という言説はどこまで正しいのか。「ポツダム宣言」をめぐる米ソの攻防、削除された「天皇条項」など当時の資料を渉猟しながら、「日本を降伏させないこと」をアメリカが考えるようになった驚愕の経緯を著者は描き出していく。そうした問題を両国が直視し、互いの過ちを知ってこそ、真の日米友好の礎が築かれるはず。気鋭の作家が自らの覚悟を込めた一書。

目次

序章 占領下、アメリカ大統領を「戦犯」と呼んだ男
第1章 日本における戦後最大のタブー
第2章 原爆投下を正当化するアメリカの教科書
第3章 「無条件降伏」論が早期の終戦を妨げた
第4章 トルーマンの手中にあった四つの選択肢
第5章 なぜポツダム宣言から「天皇条項」は削除されたか
第6章 原爆投下前の対日参戦をもくろんだソ連
第7章 原爆でもソ連参戦でもなかった降伏の真相
第8章 アメリカの行為は疑いなく戦争犯罪である
終章 日米が真の友好関係を構築するために

著者等紹介

竹田恒泰[タケダツネヤス]
作家。昭和50年(1975)、旧皇族・竹田家に生まれる。明治天皇の玄孫に当たる。慶應義塾大学法学部法律学科卒業。専門は憲法学・史学。皇學館大学現代日本社会学部で「日本国家論」「現代人権論」の授業を受け持つ。平成18年(2006)、『語られなかった皇族たちの真実』(小学館)で第15回山本七平賞を受賞(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

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そうたそ

58
★★★★☆ 第二次世界大戦について何かと語られることの多い日本の戦争責任。しかし終戦の契機となった原爆投下を実行し、多数の死者を出したアメリカの戦争責任については言及されることがない。戦後70年を迎えた今、今一度アメリカの戦争責任について考え直す一冊。とにかく情報量がぎっしりで、おいていかれないようじっくりと読んだ。日本人自身が原爆投下を降伏を決定づけたものと思ってしまっているのが現状であるが、本書においてその原爆投下に至るまでの経緯を目にする限り、極めて強かなアメリカの姿が浮かび上がってきた。2015/12/27

ロア

51
時に息を飲み、時に涙が止まらず、こんなにも感情を揺さぶられるとは‼きっとみんな薄々気付いてるけど、見ないふりして蓋をしていたアノコトについて、明確に理路整然と冷静に書かれています。一人でも多くの人に読んでもらいたい‼2015/10/25

すしな

44
075-24.原爆投下から終戦までのこの時期、多くのメディアでは戦争の悲惨さと戦争責任を問う番組を放送しますが、戦後80年経った今でも、あの戦争が歴史的にどういう意味があったのか?というのはあまり語られていないのが現状だと思います。ただ日本の立場としては唯一の被爆国という事実は紛れもないことですし、万が一、現代で同じことをした国があったら、どんな理由があっても非武装の市民を虐殺したことで確実に戦争犯罪になるわけですから、そこを踏まえて歴史を検証して行くというのはとても大事なことだと思いました。2024/08/11

とくけんちょ

40
アメリカの原爆投下は許されるべきなのか。敗戦国は、すべてを受け入れることを求められるのだろうか。難しい。市民の虐殺は許されるべきではない。しかし、あれだけの敗戦の後に、今の国体を維持できていることが奇跡のような気もする。アメリカべったり、それも敗戦国であるがゆえ。もうすぐ戦後、80年を迎える。もう独り立ち、リスクは伴うが当たり前の独り立ちをすべきではなかろうか。2023/11/26

り こ む ん

40
特に新たな事は知り得なかったのだけど…強く言い出せない敗戦国の弱味…なんと言うか…まざまざと感じる。負けた国は発言力がなく…いくら訴えても…敗戦=悪であり、訴える前に、諸君のヤったことは○○だ!と被せるように罪を連なれカキ消されてゆく…日本がヤったことは正当化しようとも思わない…それなりに、突き進んでしまう理由があったにせよ…どこかで立ち止まり、どこかで見定める機会は何度も何度もあった。それでもやめなかった責任は重い。日本はそれを認めながら、世界に原爆の恐ろしさと被害の甚大さを訴え続けなければならない。2016/08/26

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