ポストCASE時代の競争戦略―事業環境激変期における自動車産業のビジネスモデルシフト

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ポストCASE時代の競争戦略―事業環境激変期における自動車産業のビジネスモデルシフト

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  • サイズ A5判/ページ数 218p/高さ 22cm
  • 商品コード 9784561268116
  • NDC分類 537.09
  • Cコード C3034

出版社内容情報

自動車産業を取り巻く事業環境は、21世紀に入る頃から急速に変化し始めたと言われている。この急激な変化は、コネクテッド化・自動運転・シェアリング&サービス・電動化の英単語の頭文字をとって、「CASE」と表現されることが多い。

こうした事業環境の変化の中、テスラやBYDといった電気自動車(BEV)事業を主軸としたメーカーが台頭し、スタートアップや異業種による自動車事業への新規参入が活発化している。さらには受託生産に特化したビジネスモデルを掲げる台湾の鴻海のような企業も出てきた。

一方、これまで世界の自動車市場で一定のシェアを維持してきた日本の自動車メーカーは、事業環境変化への対応の遅さが指摘されている。特にBEV市場でのシェアの低さは、日本の自動車メーカーの問題点として指摘されている。

本書では、このような自動車産業における急速な事業環境の変化を踏まえ、その潮流の中で事業構造の転換を模索するトヨタ、競争力をつけてきた新興メーカーのテスラ、BYD、競争力を喪失した日産、そしてBEVの受託生産に特化するという革新的ビジネスモデルを試みている鴻海の戦略を詳細に分析。これらの分析の結果から、事業環境変化への対応の遅れが指摘される日本の自動車メーカーの今後の進むべき方向性を示す。

今後ますます自動車産業という概念自体があいまいになり、「モビリティー」という言葉の周辺に、各種のビジネスチャンスが広がるような状況が想定される。日本の産業界全体にとって、本書で取り上げた事業環境の変化は、脅威よりも機会をもたらすと考えられ、すべての経営者、ビジネスパーソンは、ビジネスチャンスをとらえるためのアンテナを研ぎ澄ますことが重要だ、と筆者は説く。

昨今の自動車産業の環境激変による競争構造、各社のビジネスモデルの変革に関して、現状分析にとどまらず未来予測まで行った本書は、貴重な研究成果の集成であり、自動車産業はもちろん、すべての産業のビジネスパーソンにも参考になるところがあろう。


【目次】

序 章 事業環境の変化と主要メーカーの競争構図

第I部 伝統的自動車メーカーのモビリティーカンパニーへの脱皮─トヨタの改革
第1章 トヨタの事業構造改革
第2章 ウーブンシティがトヨタの事業構造変革に与える意義

第II部 日米中BEV事業戦略─テスラ・BYDの強さと日産の問題点
第3章 日産・テスラ・BYDの比較分析
第4章 日産・テスラ・BYDの経営戦略

第III部 BEV受託生産戦略─鴻海の挑戦
第5章 鴻海の発展過程とシャープ買収の背景および成果
第6章 鴻海のBEV事業

終 章 日本の産業界への提言

内容説明

自動車のソリューションサービスの質が問われる時代、競争優位を発揮するビジネスモデルとは?電動化、コネクテッド化、自動運転…100年に一度の事業環境激変期におけるトヨタ、テスラ、BYD、日産、鴻海の戦略を丁寧に分析し、日本の自動車産業が進むべき道を指し示す。自動車産業以外の企業にも多くの示唆を与える研究成果!

目次

序 事業環境の変化と主要メーカーの競争構図
第1部 伝統的自動車メーカーのモビリティーカンパニーへの脱皮―トヨタの改革(トヨタの事業構造改革;ウーブンシティがトヨタの事業構造改革に与える意義)
第2部 日米中BEV事業戦略―テスラ・BYDの強さと日産の問題点(日産・テスラ・BYDの比較分析;日産・テスラ・BYDの事業戦略―理論的考察)
第3部 BEV受託生産戦略―鴻海の挑戦(鴻海の発展過程とシャープ買収の背景および成果;鴻海のBEV事業―CDMSの特性とMIHの役割を中心に)
終章 日本の産業界への提言

著者等紹介

赤羽淳[アカバネジュン]
中央大学経済学部教授。東京大学大学院経済学研究科博士課程修了、博士(経済学)。三菱総合研究所主任研究員(プロジェクトリーダー)、横浜市立大学国際総合科学部准教授等を経て、2019年4月から現職。2025年4月から2026年3月までスタンフォード大学アジア太平洋研究センター客員研究員。2026年4月から中華経済研究院訪問学者。専門は、自動車産業論、製造業を中心とする経営戦略、アジア産業・経営論。『東アジア液晶パネル産業の発展―韓国・台湾企業の急速キャッチアップと日本企業の対応』勁草書房2014年(第31回大平正芳記念賞)。『アジアローカル企業のイノベーション能力―日本・タイ・中国のローカル2次サプライヤーの比較分析』同友館2018年(2018年度中小企業研究奨励賞)。その他、書籍、論文多数(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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