内容説明
次に起きるのは、金融危機か？供給途絶か？原油価格下落の予想外に甚大な影響をエネルギー、経済インテリジェンスの専門家が、地政学の観点から読み解く。
目次
序章 原油暴落、次に何が起きるのか
第１章 なぜ「逆オイルショック」が再来したのか
第２章 原油暴落が金融危機の引き金に
第３章 苦境に陥るロシアをどう見るべきか
第４章 中東湾岸諸国に「アラブの春」が発生か
第５章 日本のエネルギー安全保障の大転換
第６章 日本に必要な地政学的思考
著者等紹介
藤和彦［フジカズヒコ］
１９６０年愛知県生まれ。１９８４年通商産業省（現・経済産業省）入省後、エネルギー政策などの分野に携わる。２００３年に内閣官房に出向（内閣情報調査室内閣参事官）、２０１１年に公益財団法人世界平和研究所に出向、主任研究員（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー
※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。
５ よういち
84
2011年頃、1バレル100ドル前後で推移していた原油価格が2014年6月までに50ドル前後まで下落。イスラム国の樹立宣言に動揺した原油市場を落ち着かせるため、サウジアラビアが増産を行ったからだ。本書では今後10年間は20～50ドル／バレルで推移するという見方をしている。その背景はシェール革命だ...しかし、2018年終りには70ドルまで上昇し最近は50ドル後半と..刻々と変化する。各国の思わくや世界の情勢次第で生き物のように動く原油価格。価格変動の裏側を自分なりに考えてみるのも楽しいだろう。2019/07/22
coolflat
8
米国のシェール革命と現在行われている日本の集団的自衛権行使容認と安保関連法が密接に結びついているところが興味深い。戦後、日本は中東からのシーレーン防衛を米国に依存してきたが、その米国はシェール革命により中東原産油の依存度が低下し、また軍事費削減も手伝って、米国は「世界の警察官」の役割を放棄しつつある。いわば米国のエネルギーモンロー主義（米国の脱中東政策）がこれから台頭するというわけだ。なぜあれだけ、安倍政権がホルムズ海峡の機雷掃海に拘ったのか説明がつく。自衛隊にシーレーン防衛の肩代わりをさせるという事だ。2015/08/24
g.t
6
コロナウイルス下の経済停滞を起因に、原油価格の下落が話題となった2020年前半。本書は2015年に生じたシェールオイルを背景とする原油価格下落をテーマに、化石燃料市場を取り巻く情勢を述べた一冊。原油を取り巻く状況を概観でき良かった。 当時から5年が立ち、中国の影響力は更に強まり、日本の地政学的リスクは強まっている。一方で中東由来の燃料に依存する状況は継続し、日本の状況に関しては変化がない様にも思え、危機感を抱く。シェールも原油も採掘コストは当時から下がっているのだろうと。金融リスクも不安に感じる。2020/08/11
nori
6
When I started to read this book, I thought economic context but strange feeling. At the end it is anti-Chinese propaganda. Now I understand author has much bias. In fact, crude oil price is getting stable around USD 60 and maybe Greece stayed in Euro.2015/06/07
ばしこ♪
4
世界情勢を分かりやすく書いてあると思う。これから日本が歩むべく道。やはりエネルギー問題だと思う。ほぼ１００％を輸入に頼っている現状を打破できないか？海底に潜むであろう天然ガスに注目してほしいなと思う。2015/08/26
