事業を創る人事―グローバル先進企業になるための人づくり

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事業を創る人事―グローバル先進企業になるための人づくり

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  • サイズ 46判/ページ数 312p/高さ 19cm
  • 商品コード 9784532321376
  • NDC分類 336.4
  • Cコード C3034

内容説明

グローバル先進企業の本当の強みを解明―人事の根源的な目的は、新しい技術や市場の開拓、新しい事業モデル、業務プロセスを実現する人材基盤と組織能力を開発すること。事業ラインの支援者、パートナーになる必要がある。変革の時代を生き延びる唯一の道は、新しい組織能力・人材基盤の創造なのだ。本書は、GE、IBM、ジョンソン・エンド・ジョンソン、エマソン、P&G、フェデックス、ネスレ、サムスン電子などのグローバル先進企業の人づくりの仕組みを解明し、トヨタ自動車、パナソニック、みずほFGなど「事業を創る人事」に挑む日本企業の戦略を解明。2030年に優れた経営者を出現させるための人事改革案も示す本格的経営改革論。

目次

第1部 その人事は未来を創っているか(製品を作る前に人を作ってきた世界の長寿企業;人材駆動で日本を超えたサムスン電子の奇蹟;“日本企業の胎動”トヨタ自動車 インドでの挑戦;“日本企業の胎動”パナソニック インドでの爆発的な成長;“日本企業の胎動”みずほフィナンシャルグループの組織・人事改革;グローバル先進企業はさらに先を行く)
第2部 人材駆動実現への体制と実行策(人事部の大改造、人材の管理から人材の開発へ;社長の大改造、人材開発の最高司令官になる;二〇三〇年人事ビジョンを構想する;長期人員計画を作る;グローバル採用計画を推進する;緊急プロジェクト CEO候補者を作る;本来のOJTを復活し、同時に哲学研修を始める;実力主義を貫徹し、人材を多様化する)

著者紹介

綱島邦夫[ツナシマクニオ]
大規模なグローバル企業における組織・人材能力開発、および経営リーダーの発掘・育成に関するアドバイザーとして世界各国で活動。慶應義塾大学経済学部卒業、ペンシルベニア大学経営大学院(ウォートンスクール)でMBAを取得。野村證券を経てマッキンゼー・アンド・カンパニーのNY事務所に入社。経営コンサルタントとして国内外の主要企業の戦略と組織体制の策定に従事。その後、ラッセル・レイノルズ・アソシエイツ、CSCインデクス社の日本代表を経てヘイグループ(現在はコーン・フェリー・ヘイグループ)に参加(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)

出版社内容情報

優良企業は、人事がわかる経営者と、経営がわかる人事部が両輪になっている。GE、トヨタ自動車などの人材を軸にした経営を解明。人事の根源的な目的は、新しい技術や市場の開拓、新しい事業モデル、業務プロセスを実現する人材基盤と組織能力を開発すること。人事は給与支払いや採用の実務、社員の福利厚生を庇護する守り神の役割を卒業し、事業ラインの支援者、パートナーになる必要があります。変革の時代を生き延びる唯一の道は、新しい組織能力、新しい人材基盤の創造だからです。
本書は、人事が事業に貢献したといえる実例がどれだけあるか、を振り返り、未来に向けての教訓を導くもの。「事業を創る人事」に挑む経営者と人事部を描写。人事がわかる経営者の特徴はなにか、経営がわかる人事部の特徴はなにか、を示す。そして経営者や人事部門の人々の実際の行動を紹介します。

序 章 人材力・組織能力とは何か

 第?部 その人事は未来を創っているか

第1章 製品を作る前に人を作ってきた世界の長寿企業

第2章 人材駆動で日本を超えたサムスン電子の奇蹟

第3章 【日本企業の胎動】トヨタ自動車 インドでの挑戦

第4章 【日本企業の胎動】パナソニック インドでの爆発的な成長

第5章 【日本企業の胎動】みずほフィナンシャルグループの組織・人事改革

第6章 グローバル先進企業はさらに先を行く

 第?部 人材駆動実現への体制と実行策 
 
第7章 人事部の大改造、人材の管理から人材の開発へ

第8章 社長の大改造、人材開発の最高司令官になる

第9章 2030年人事ビジョンを構想する

第10章 長期人員計画を作る

第11章 グローバル採用計画を推進する

第12章 緊急プロジェクト CEO候補者を作る

第13章 本来のOJTを復活し、同時に哲学研修を始める

第14章 実力主義を貫徹し、人材を多様化する

綱島 邦夫[ツナシマクニオ]
1949年生まれ、慶応義塾大学経済学部卒業、ペンシルベニア大学経営大学院修了後、野村證券、マッキンゼー・アンド・カンパニーNY、ラッセル・レイノルズ・アソシエイツ、CSCインデクス社を経てコーン・フェリー・ヘイグループ ディレクター。コーン・フェリー・ヘイグループは世界有数のコンサルティング会社、49ヵ国に 86カのオフィスを構え、4000 人を超える社員が勤務している。