出版社内容情報
業種や領域を問わず「サステナビリティへのまなざしあるビジネス」が求められる時代。
コーポレートガバナンスも例外ではない。
多様なステークホルダーとの協働のもと、
持続的な企業価値向上に向けて社会的責任を重視したサステナビリティ経営や、
それを独立取締役や取締役会が監督するサステナビリティ・ガバナンスの重要性が高まっている。
一方で、取締役会として何を決定し、どう発信していけばいいのか、
きちんとした知見をもつ企業は少なく、試行錯誤の状態が続いている。
本書はこうしたニーズに応え、「サステナビリティ×ガバナンス」を
構築する意味と実践手法を解説する。
内容説明
国連がＳＤＧｓを打ち出し、地球や社会にも配慮するサステナブル経営を企業に求めたことで、企業は「サステナビリティ・ガバナンス」を追求する流れになっている。本書では、そのストーリーを第一人者らが解説。
目次
ガバナンス問題は会社の宿命（コーポレートガバナンスの歴史）
なぜ今、コーポレートガバナンスとサステナビリティの議論なのか
ガバナンス改革は未来への架け橋となるか
コーポレートガバナンスの課題とは
取締役会の改革が、ガバナンス改革の出発点
社外取締役の役割と限界
これからの日本の課題：サステナビリティ概念をどう経営に入れ込むか
コーポレートガバナンス改革とサステナビリティ経営
パーパスに根差したサステナビリティ経営の実現
日本版サステナビリティ・ガバナンスの構築〔ほか〕
著者等紹介
内ヶ〓茂［ウチガサキシゲル］
ＨＲガバナンス・リーダーズ代表取締役社長ＣＥＯ。早稲田大学大学院法学研究科修士課程および商学研究科修士課程（ＭＢＡ）修了。日本で初となるサステナビリティ経営の実現を目指すコンサルティング会社である「ＨＲガバナンス・リーダーズ」を設立し、日本を代表するグローバル企業のボードアドバイザリーに携わる。金融庁や経産省に提言を行う傍ら、会社としてスチュワードシップ・コードを受け入れ、ＩＣＧＮ、ＰＲＩや経団連などにも加盟。企業と投資家を結ぶ存在として日本のガバナンス改革をリードする
川本裕子［カワモトユウコ］
元早稲田大学ビジネススクール教授（現：人事院総裁）。東京大学社会心理学科卒業。オックスフォード大学開発経済学修士。東京銀行、マッキンゼー＆カンパニー東京支社・パリ勤務を経て、２００４年早稲田大学ファイナンス研究科教授、２０１６年早稲田大学大学院経営管理研究科（ビジネススクール）教授に就任。２０２１年６月から現職
渋谷高弘［シブヤタカヒロ］
日本経済新聞社東京本社編集局編集委員。早稲田大学法学部卒業。一橋大学大学院国際企業戦略研究科修了。情報通信、電機、企業法務などの担当記者を経て現職。２００２年～０５年、「発明対価２００億円判決」で話題となった青色発光ダイオード（ＬＥＤ）特許訴訟を追跡取材。知的財産分野の取材経験は２０年以上に及ぶ（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー
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