ゴールベース資産管理入門―顧客志向の新たなアプローチ

ウィジャー，チャック〈Ｗｉｄｇｅｒ，Ｃｈｕｃｋ〉/クロスビー，ダニエル【著】〈Ｃｒｏｓｂｙ，Ｄａｎｉｅｌ〉/新井 聡【監訳】/野村證券ゴールベース研究会【訳】

日経ＢＰＭ（日本経済新聞出版本部）（2016/05発売）

• サイズ A5判／ページ数 333p／高さ 22cm
• 商品コード 9784532134655
• NDC分類 338.12
• Cコード C3033

出版社内容情報

米国の証券業界で、いまもっとも注目を集めている最新手法「ゴールベース・アプローチ」。その手法を日本の専門家向けに紹介する。

内容説明

米で注目の新手法を徹底解説！顧客の心理に寄り添って、人生の「ゴール（目標）」を特定。その実現に向けて顧客と伴走するウェルスマネジメントの新しいスタイル。

目次

第１部　新しい方法の必要性（市場における自由と、アドバイザーの責任；投資家の感情と意思決定；リスク、それは個人的なもの）
第２部　パーソナル・ベンチマーク・アプローチとは（マルチ・アセット・クラス投資哲学とは；ポケットの力；アクティブ・マネージャーの選択）
第３部　ゴールベースの投資戦略を実行するために（人生の目標（ゴール）を実現するための投資
パーソナル・ベンチマークを追求する
わかりやすい説明を　ほか）

著者等紹介

ウィジャー，チャック［ウィジャー，チャック］ ［Ｗｉｄｇｅｒ，Ｃｈｕｃｋ］
ブリンカー・キャピタル会長。預かり資産が１７８億ドル（２０１５年１２月末時点）の投資マネジメント会社、ブリンカー・キャピタルの創業者。現在、同社会長であり、米国マネー・マネジメント協会の名誉会長も務める。ヴィラノヴァ大学チャールズ・ウィジャー・ロー・スクールの助言委員会の前委員長。ゲティスバーグ大学の前運営委員会委員長。ゲティスバーグ大学で学士号を、ヴィラノヴァ大学ロー・スクールで法務博士を、ボストン大学ロー・スクールで法学修士（税務）を取得

クロスビー，ダニエル［クロスビー，ダニエル］ ［Ｃｒｏｓｂｙ，Ｄａｎｉｅｌ］
ノクターン・キャピタル創業者。ブリガムヤング大学とエモリー大学にて学ぶ。心理学者であり行動ファイナンスの専門家。人間の心理と市場のかかわりついて、企業にコンサルティングを行っている。市場における強欲と恐れを測るための月次センチメント指数である「不合理インデックス」を開発した。Ｍｏｎｓｔｅｒ．ｃｏｍから「チェックすべき１２人の思想家」に、全米退職者協会（ＡＡＲＰ）から「読むべき金融ブロガー」に挙げられている

新井聡［アライサトシ］
１９６５年生まれ。１９８８年、東京大学経済学部卒業後、野村證券株式会社入社。姫路支店長、札幌支店長、執行役員投資サービス担当などを経て、平成２７年４月より常務執行役員営業企画、ライフプラン兼ＩＴ担当。リテール営業だけでなく商品組成、人事・研修部門など広い分野での経験を活かし、野村證券リテール部門のビジネスモデル変革を推進する役割を担っている（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[Jack Amano]

別の本を読んでいる際に言及されていたので、再読しました。この本は個人投資家向けというよりは、フィナンシャル・アドバイザー向けに書かれたもの。ただ、投資の目的・目標は、個々人で異なるはずなので、一律の資産配分は不適切だと思っているので、これは同感です。今のインデックス投資が経費は安いし善であり、アクティブファンドは経費が掛かるのにインデックスに勝てないので悪という風潮もおかしい。流行りに流されずに、投資で何を実現したいのかを明確にし、その中で自分でコントロールできるところにフォーカスすることが重要。

2023/11/27

[Jack Amano]

個人の資産運用では、個人のゴール（目標・目的）をベースに置いて投資計画を立てるべきであり、機関投資家のように市場インデックスをベンチマークとするのは誤りだとするもの。 ある意味で、当たり前の話ですが、市場効率仮説に偏重した投資アドバイスがほとんどの中では、こうした考え方をきちんと提示するのはとても大事です。

2018/09/04

[ぼいじゃー]

資産運用の世界では定着した「ゴールベース・アプローチ」について。顧客の人生の目標（ゴール）を設定し、その実現に向けて、投資のアドバイザーが助言を行う。そのアドバイスのロジックは、かつては現代ポートフォリオ理論に基づいたものだったが、行動ファイナンスを応用したアプローチに変化してきた。今後もこの大きな潮流は変わらないだろう。もともと米国から始まったこの流れは、やがて日本でも当たり前となっていくのだろう。

2020/06/06