アクティビストの正体―対話と変革を促す投資家の戦略

菊地 正俊【著】

中央経済社（2024/07発売）

• サイズ A5判／ページ数 220p／高さ 21cm
• 商品コード 9784502504815
• NDC分類 338.155
• Cコード C3034

出版社内容情報

資本コストや株価を意識した経営が上場企業に要請される中、動きが活発化するアクティビストに対して企業はどう対応すべきか。最新情報を踏まえて著名ストラテジストが解説。

内容説明

エリオット・マネジメント、ストラテジックキャピタル、ダルトン・インベストメンツ、サードポイント、バリューアクト…。「東証要請」等を背景に、ますます勢いを増すアクティビスト。さらに、スチュワードシップ・コードにもとづいて、日本の大手運用会社も目的を持った対話（エンゲージメント）を行う事例が増えている。「モノ言う株主」「株主との対話」が普通となりつつある今、日本企業はどう対応すべきなのか。それぞれの対応は株価にどう影響してきたのか。アクティビストや運用会社の実情を深く知る著者が昨今の事例を解説しながら、今後の行方を探る。

目次

第１章　アクティビストの定義と歴史
第２章　東証の資本コストを意識した経営の要請とアクティビストの反応
第３章　アクティビストの事業会社と一般投資家へのインプリケーション
第４章　アクティビストを巡る法制度
第５章　ＭＢＯ、親子上場、持合解消
第６章　欧州のアクティビスト
第７章　アジアのアクティビスト
第８章　日本のアクティビスト
第９章　米国のアクティビスト
第１０章　機関投資家のエンゲージメント

著者等紹介

菊地正俊［キクチマサトシ］
みずほ証券エクイティ調査部チーフ株式ストラテジスト。１９８６年東京大学農学部卒業後、大和証券入社。大和総研、２０００年にメリルリンチ日本証券を経て、２０１２年より現職。１９９１年米国コーネル大学よりＭＢＡ取得。日本証券アナリスト協会検定会員、ＣＦＡ協会認定証券アナリスト。日経ヴェリタス・ストラテジストランキング２０１７～２０２０年１位、２０２３～２０２４年２位。インスティテューショナル・インベスター誌ストラテジストランキング２０２３年１位（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

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[Go Extreme]

アクティビスト・もの言う株主 エンゲージメント・ファンドとの差小さい 安倍政権下のGC改革→第３次ブーム 東証の要請→アクティビスト活動活発化→東証のPBR対策評価 資本コストー開示義務にあらず・アクティビストが求める アクティビスト≒バリュー投資化 米国・ボード3.0-経営に積極的関与 MBOや完全子会社の発表増加 PEファンド増加→MBO促進 東証ー親子上場の情報開示強化要請 持ち合い解消→アクティビスト活動活発化 村上ファンド系ー業界再編に貢献 ストラテジックキャピタル 機関投資家のエンゲージメント

2024/08/31

[Masaki Sato]

2024年の6月総会の前くらいの時期までの動きの総括。コスモのMoM、企業買収指針、それぞれのアクティビストファンドの活動状況を概観できる。事業会社として対応した事例なども参考になる。

2024/12/29