出版社内容情報
現在最も詳しいテキストの最新版。第16版では、改正法人税等会計基準や四半期開示の動向、その他の制度改正をフォロー。会計士・税理士試験の基本書にも最適。
内容説明
会計基準等の解説だけでなくその基礎にある考え方を明らかにすることに重点を置いています。すなわち、「論点整理」が明解です。また設例、仕訳を示し、理解しやすく解説しています。会計法規との有機的関連を図っています。文中に出てきた内容がどの基準のどこに記されているか等を明記して、確認しやすいようにしています。“応用論点編”では、固定資産の減損、退職給付、新株予約権、デリバティブ、組織再編、連結財務諸表などを詳述しています。第１６版では、「第１章 金融商品」の全文を差し替えるとともに、法人税等会計基準の改正およびその他の制度改正をフォローしています。公認会計士試験「財務会計論」、税理士試験「簿記論」、「財務諸表論」の対策に最適の基本書。
目次
金融商品
デリバティブ
リース
固定資産の減損
研究開発費とソフトウェア
退職給付
新株予約権および新株予約権付社債
法人税等
企業結合
事業分離
連結財務諸表（１）
連結財務諸表（２）
連結財務諸表（３）
外貨換算
四半期財務諸表
著者等紹介
佐藤信彦［サトウノブヒコ］
熊本学園大学大学院会計専門職研究科教授。１９８２年明治大学商学部卒業。明治大学大学院商学研究科博士後期課程退学。公認会計士試験委員（２００６～２０１０年１月）、税理士試験委員（２０１１～２０１３年）、日本簿記学会会長、日本会計研究学会理事を歴任。現在、日本簿記学会顧問、税務会計研究学会副会長、日本会計教育学会副会長、日本学術会議連携会員、経営関連学会協議会副理事長など
河〓照行［カワサキテルユキ］
甲南大学名誉教授。博士（経営学）神戸大学。１９７３年大分大学経済学部卒業。神戸大学大学院経営学研究科博士課程退学。税理士試験委員（１９９８～２００１年）、公認会計士試験委員（２００６～２００８年）、金融庁企業会計審議会臨時委員などを歴任。現在、中小企業会計学会会長、税務会計研究学会理事、公益財団法人・租税資料館代表理事など
齋藤真哉［サイトウシンヤ］
横浜国立大学大学院国際社会科学研究院教授。１９８２年関西学院大学商学部卒業。一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位修得後退学。公認会計士試験委員（２００６～２００７年）、税理士試験委員（２０１４～２０１６年）を歴任。現在、公益財団法人財務会計基準機構・理事、同機構・委員推薦・評価委員会委員長、日本学術会議連携会員、日本会計研究学会評議員、税務会計研究学会副会長、非営利法人研究学会会長など
柴健次［シバケンジ］
関西大学大学院会計研究科教授。博士（商学）関西大学。１９８２年神戸商科大学大学院経営学研究科博士後期課程退学、大阪府立大学経済学部助手着任。同教授、関西大学商学部教授を経て、２００６年４月より現職。税理士試験委員（２００３～２００５年）、公認会計士試験委員（２００６～２００８年）等を歴任。現在、政府会計学会顧問、日本会計教育学会顧問、日本会計研究学会理事など
高須教夫［タカスノリオ］
大阪学院大学商学部教授・兵庫県立大学名誉教授。博士（経営学）神戸大学。１９７５年神戸大学経営学部卒業。神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程退学。公認会計士試験委員（２００６～２００８年）、税理士試験委員（２０１２～２０１４年）を歴任（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー
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