スタンダードテキスト
財務会計論〈1〉基本論点編 (第10版)

  • ただいまウェブストアではご注文を受け付けておりません。
  • サイズ A5判/ページ数 492p/高さ 21cm
  • 商品コード 9784502231018
  • NDC分類 336.9
  • Cコード C3334

出版社内容情報



佐藤 信彦[サトウ ノブヒコ]

河? 照行[カワサキ テルユキ]

齋藤 真哉[サイトウ シンヤ]

柴 健次[シバ ケンジ]

高須 教夫[タカス ノリオ]

松本 敏史[マツモト トシフミ]

内容説明

会計基準等の解説だけでなくその基礎にある考え方を明らかにすることに重点を置いています。すなわち、「論点整理」が明解です。また設例、仕訳を示し、理解しやすく解説しています。会計法規との有機的関連を図っています。文中に出てきた内容がどの基準のどこに記されているか等を明記して、確認しやすいようにしています。“基本論点編”では、基礎概念から個別財務諸表の基本項目を詳述しています。第10版では、修正国際基準等の制度改正をフォローするとともに、第9版まで2・応用論点編に収録されていた「複式簿記の基本論点」を、「本支店会計」として1・基本論点編に収録し、またこれまで1に収録されていた「連結財務諸表(1)~(3)」を2に収録するなどの体系の見直しも行っています。

目次

財務会計の基礎概念(1)
財務会計の基礎概念(2)―概念フレームワーク
複式簿記の基本原理―記帳原理
企業会計制度と会計基準
資産会計総論
流動資産
棚卸資産
固定資産
繰延資産
負債
純資産
収益と費用
財務諸表
キャッシュ・フロー
本支店会計

著者等紹介

佐藤信彦[サトウノブヒコ]
熊本学園大学専門職大学院会計専門職研究科教授。1982年明治大学商学部卒業。明治大学大学院商学研究科博士後期課程退学。公認会計士試験委員(2006~2010年1月)、税理士試験委員(2011~2013年)を歴任。現在、企業会計基準委員会リース会計専門委員会専門委員、日本会計研究学会評議員、日本簿記学会副会長、税務会計研究学会副会長、日本会計教育学会理事など

河崎照行[カワサキテルユキ]
甲南大学共通教育センター教授。博士(経営学)神戸大学。1973年大分大学経済学部卒業。神戸大学大学院経営学研究科博士課程退学。税理士試験委員(1998~2001年)、公認会計士試験委員(2006~2008年)、金融庁企業会計審議会臨時委員などを歴任。現在、中小企業会計学会会長、日本会計研究学会理事、税務会計研究学会理事、公益財団法人・租税資料館代表理事など

齋藤真哉[サイトウシンヤ]
横浜国立大学大学院国際社会科学研究院教授。1982年関西学院大学商学部卒業。一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位修得後退学。公認会計士試験委員(2006~2007年)、税理士試験委員(2014~2016年)を歴任。現在、公益財団法人財務会計基準機構・理事、同機構・適正手続監督委員会委員長、日本学術会議連携会員、日本会計研究学会理事、税務会計研究学会副会長、非営利法人研究学会常任理事など

柴健次[シバケンジ]
関西大学大学院会計研究科教授。博士(商学)関西大学。1982年神戸商科大学大学院経営学研究科博士後期課程退学、大阪府立大学経済学部助手着任。同教授、関西大学商学部教授を経て、2006年4月より現職。税理士試験委員(2003~2005年)、公認会計士試験委員(2006~2008年)等を歴任。現在、日本会計教育学会会長、日本会計研究学会評議員、日本ディスクロージャー研究学会名誉会長など

高須教夫[タカスノリオ]
兵庫県立大学大学院会計研究科特命教授。博士(経営学)神戸大学。1975年神戸大学経営学部卒業。神戸大学大学院経営学研究科博士後期課程退学。公認会計士試験委員(2006~2008年)、税理士試験委員(2012~2014年)を歴任

松本敏史[マツモトトシフミ]
早稲田大学大学院会計研究科教授。1976年同志社大学商学部卒業。同志社大学大学院商学研究科博士課程後期中退。同志社大学商学部教授を経て、2013年4月より現職(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

家城和也

0
書籍名の通りまさしく財務会計論の基本書であり、非常に教科書チックな文章構成である。 簿記2級レベルでは必ず挫折するので、財務会計講義や会計学講義などを読了してから読み始めるのをオススメする。 内容についてであるが、これを読み込めばまず短答財務会計論の理論はマスターできると言っても良い 但し、10版では繰延税金資産の回収可能性に関するの適用指針や、2021年から適用される収益認識に関する会計基準に関しての詳しい解説がないので注意が必要である。 2018/07/10

外部のウェブサイトに移動します

よろしければ下記URLをクリックしてください。

https://bookmeter.com/books/11778145
  • ご注意事項

最近チェックした商品