出版社内容情報
消費財メーカーの販売費上昇の問題を取り上げ、メーカーの組織小売業への対応戦略を再考する。理論と実態調査から、高集中度販路下のチャネル戦略に関する「日常の理論」の構築を試みる。
内容説明
９０年代の筆者の研究課題は、高集中度販路下での日本の消費財メーカーのマーケティング・チャネル戦略（以下、チャネル戦略と表記する）であった。換言すれば、消費財メーカーの組織小売業への対応方策である。この研究テーマに関する研究蓄積は極めて少ない。「マーケティング・チャネル論」研究の蓄積はあるのだが、現実を調査するほど、理論と現実のギャップを痛感する。マーケティング・チャネル論研究は「学者の理論」であって、経営の実践を支えている知識の体系としての「日常の理論」とは異なると思う。そこで、本書ではチャネル戦略についての「日常の理論」を追究する。
目次
第１部 チャネル戦略の主要課題と基本的考え方（チャネル戦略の中長期的課題；課題に対する基本的考え方）
第２部 チャネル戦略の「経験則」とその有効性の低下（チャネル戦略の「経験則」；「経験則」の成立とその相互関連性；「経験則」の有効性が低下した理由 ほか）
第３部 利益重視の組織小売業対応―依存関係を変える戦略（メーカーの組織小売業対応の実際とその変化；依存関係の変化と「信頼」；消費財メーカーと組織小売業との信頼の因果分析 ほか）
