メイド・イン・ジャパンは終わるのか―「奇跡」と「終焉」の先にあるもの

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  • サイズ A5判/ページ数 374p/高さ 22cm
  • 商品コード 9784492761892
  • NDC分類 602.1
  • Cコード C3033

内容説明

情報通信・自動車産業研究の権威であるクスマノ教授とともに分析。「自動車」と「エレクトロニクス」の二大産業に焦点を絞って国際競争力を検証し、日本の進むべき選択肢を示す。

目次

第1部 日本の競争力を再考する(「奇跡」と「終焉」の先に何があるのか―欧米の論調にみる日本の競争力評価)
第2部 日本を牽引する産業に何が起きたのか(日本の二大主力産業のこれまで―エレクトロニクス、自動車の位置づけと成果;性能幻想がもたらす技術進歩の光と影―デジタルカメラ産業;グローバル・プラットフォームへの転換と日本メーカーの蹉跌―携帯電話産業;増大する複雑性と苦闘するサイエンス型産業―半導体産業;進化する「摺り合わせ能力」と戦略提携が導いた復活―自動車産業;ハード主導の産業創出と新たな事業モデルの誕生―家庭用ゲーム産業「終わりからの始まり」)
第3部 底流する構造変化にいかに対応するか(技術進歩が生み出した新たな産業システムの脅威―「製品プル型」か「デバイスプッシュ型」か;日本企業に与えられた選択肢)

著者等紹介

青島矢一[アオシマヤイチ]
一橋大学イノベーション研究センター准教授。1965年生まれ。1987年一橋大学商学部卒業。1989年一橋大学大学院商学研究科修士課程修了。1996年マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院Ph.D.(経営学)取得。1996年一橋大学商学部産業経営研究所専任講師。1997年一橋大学イノベーション研究センター専任講師。1999年同助教授を経て、2007年より現職

武石彰[タケイシアキラ]
京都大学大学院経済学研究科教授。1958年生まれ。1982年東京大学教養学部教養学科国際関係論卒業。1982年株式会社三菱総合研究所入社。1990年マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院経営学修士(M.S.)取得。1998年マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院Ph.D.(経営学)取得。1998年一橋大学イノベーション研究センター助教授、2003年同教授を経て、2008年より現職

クスマノ,マイケル・A.[クスマノ,マイケルA.][Cusumano,Michael A.]
マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院教授。1954年生まれ。ハーバード大学Ph.D.。専門は、ソフトウェア、自動車、エレクトロニクス産業などの経営戦略、製品開発、アントレプレナーシップなど。主にハイテク産業で世界の主要企業のコンサルタントや取締役なども務める(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

メルセ・ひすい

4
14-41 赤42 やはり…日本在住欧米記者は超鋭い!日本のマスコミは塵…`89出版で、もはや解析済★政治力の中枢が欠如 政府の説明責任は欠損逃避 それは国内政策にも国際関係にもバッチリ当てはまる。日本はコンセンサスを重視する強力な中央集権国家のような体制でありながら、首相が通商政策で外国政府と交渉の際、超ヘッピリ・及び腰輸入市場自由化でも官僚や大企業の支持の確証がないのである。世界的大国?経済大国◎なのに相応しい態度が皆無。責任回避また逃避。。 (/ω\)拝拝拝。。                 2011/01/15

どりたま

1
なかなか読み応えのある本でした。デジカメ、携帯電話、半導体、自動車、ゲーム産業を中心に今までの反省と今後の未来みたいなことが書かれています。中心的に書かれているこの部分だけを見ると未来に希望を持てるかなと思うけど、政治・経済・社会面の部分を読むと少し落ち込みました。タイトルほど暗い内容ではないので、一読の価値あり。内容はリーマンショック(2008年)よりも前なのでその点を忘れずに読まないと「あれ、何の話?」ということになります。この本は、スタートから出版まで約10年らしいです。2011/01/20

ダージリン

0
日本の競争力低下がテーマ。エレクトロニクス、自動車など代表的産業を例に日本企業の在り方を振り返っている。冷静な視座で何が課題だったのかを解き明かしており勉強になる。 将来への処方箋はなかなか見えないが、日本のプレゼンス低下を反転させる強固な意志を感じさせる政策は必要と思う2011/07/03

しまちゃん

0
強い日本から弱くなった日本について、デジタルカメラ産業、携帯電話産業、半導体産業、自動車産業、家庭用ゲーム産業を検証することにより、日本企業に与えられた選択肢を説明しています。2010/12/31

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