松本大の資本市場立国論 - 日本を復活させる２０００兆円の使い方

松本大

東洋経済新報社（2023/10発売）

• サイズ 46判／ページ数 256p／高さ 19cm
• 商品コード 9784492711859
• NDC分類 332.107
• Cコード C3033

出版社内容情報

　わたしは、個人が喜んで株式や投資信託などを買う環境を創れれば、日本経済の風景を一気に変えられると考えています。
　多くの国民が株式や投資信託を持つ国では、株価が上がれば、個人の資産価値が上がり、生活にゆとりが出ます。ローンや奨学金の返済も楽になります。年金のリターンも高まり、老後不安も減ります。企業活動が活発になり、経済全体が底上げされます。国民にとっても、企業にとっても、ハッピーなことばかりです。
　資本主義の総本山ともいうべき米国には、株価の上昇が広く社会全体に恩恵をもたらすような仕組みが、ビルトインされています。
　それと同じことができるのは、個人が2000兆円もの金融資産を持っている日本です。人口が減少し続ける日本でGDPを増やすことは非常に大変ですが、個人金融資産をはじめとする国富を２倍にするのは案外簡単なことだと思うのです。
　いまほど、資本市場を活用して日本を復活させるグランドデザインが求められている時代はないと思います。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ドワンゴの提供する「読書メーター」によるものです。

[モーモー]

マネックスグループ会長の日本復興案。所得倍増は無理だけど、資産の倍増は可能。アメリカにならったやりかたでの成長論。 日本企業の魅力をあげていかないと、新NISAの恩恵はアメリカ株に流れてしまう。　 配当金の損金算入はありかなと思いました

2024/02/08

[ゼロ投資大学]

少子高齢化が今後一層進むことが確実視される日本が、これから生き残っていくための処方箋を提示する。500兆円ほどのGDPを2倍にすることは困難だが、2000兆円と言われる個人金融資産を2倍にすることはそれほど難しくない。株価を上昇させることを通じて、日本の富を増大させることを実施すべきである。また、日本で一番の課題は人口問題である。自国民にたくさん産んでもらうフランス方式を目指すか、移民を受け入れて人口増をするアメリカ方式を目指すか議論が必要だ。。

2024/04/13

[ahwai55555]

マネックス証券創業者の松本さんが、日本や日本市場に関する積年の問題を、資本市場の活性化による株価上昇とゾンビ企業の退出を以て解決する道を提言してくれた本。本書でバブル崩壊後の銀行の貸し渋りや貸しはがしが原因で、企業も個人も内部留保に励むしかなかった構図が良く理解できた。国を挙げて個人金融資産を資本市場で活用させようとしている中で、株価を上がりにくくする仕組みが未だに沢山残っている。松本さんの提言の一部でも、政党が選挙公約としてくれたら喜んで投票するのだが。

2023/12/21

[nas]

日米の会計制度の違い（のれんの償却、エリサ法）による株価形成の促進の差とかわかりやすく書いてある

2024/02/10

[mm71]

資本市場を活用して日本を復活させる。まさに資本市場立国論。アメリカとの対比でナチュラルセラーでなくナチュラルバイヤーを増やせとはなるほど。株価3倍高というちとっぴな目標から定番の生産性向上まで面白いです。

2024/01/10