テクノロジー思考―技術の価値を理解するための「現代の教養」

蛯原 健【著】

ダイヤモンド社（2019/08発売）

• サイズ 46判／ページ数 236p／高さ 19cm
• 商品コード 9784478108864
• NDC分類 504
• Cコード C0030

出版社内容情報

序章　テクノロジー思考とは

第1章　テクノロジー産業の現在

第2章　イノベーション至上主義と、スタートアップ全盛時代

第3章　次なるフロンティアはどこにあるのか

第4章　データ資本主義社会

第5章　欧州という現代のデータ十字軍 VS データ中央集権企業群

第6章　インド　- 復権するテクノロジー大国 -

第7章　中国テクノロジーの正体

第8章　米中テクノロジー冷戦とは結局のところ何か

終章　テクノロジー思考の実践に向けて

内容説明

すべての人にテクノロジーに対する理解が必須となった時代。しかし、テクノロジスト（技術職）以外のノン・テクノロジストが知り、身につけるべきはテクノロジーそのものではない。「テクノロジー思考」である。シンガポールからイノベーション投資を通じて世界を見渡す著者による、新たな視点の提示。

目次

序章　テクノロジー思考とは
第１章　テクノロジー産業の現在
第２章　イノベーション至上主義と、スタートアップ全盛時代
第３章　次なるフロンティアはどこにあるのか
第４章　データ資本主義社会
第５章　欧州という現代のデータ十字軍ｖｓ．データ中央集権企業群
第６章　インド―復権するテクノロジー大国
第７章　中国テクノロジーの正体
第８章　米中テクノロジー冷戦とは結局のところ何か
終章　テクノロジー思考の実践に向けて

著者等紹介

蛯原健［エビハラタケシ］
１９９４年、横浜国立大学経済学部を卒業し、（株）ジャフコに入社。以来２０年以上にわたり一貫してスタートアップの投資及び経営に携わる。２００８年、独立系ベンチャーキャピタルとしてリブライトパートナーズ（株）を創業。２０１０年、シンガポールに事業拠点を移し東南アジア投資を開始。２０１４年、バンガロールに常設チームを設置しインド投資を本格的に開始。現在シンガポールに家族と在住し、インドと東京の３拠点にて事業を行う。日本証券アナリスト協会認定アナリスト（ＣＭＡ）。『テクノロジー思考―技術の価値を理解するための「現代の教養」』が初の著書となる（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[takaichiro]

最近20年のITビジネス動向、各国対応などを纏めた参考書。モバイル機器、SNSの広がり、個人情報獲得競争の状況、本格的なDXへの考察、カギとなるアーバナイゼーション動向など、企業の中期経営計画を策定する際に必要なkey wordはほぼ網羅。但し、この手のレポートは現状のスナップショットでしかなく、一年後は全く異なる纏めになっている可能性は大きい。変化に敏感となりそれに合わせて手を打つフォロワーとなるか、革新的なアイディアで勝負してドミナントを狙うか。どちらも茨の道。企業経営は益々タフさが求められます。

2019/09/17

[Tenouji]

主に情報通信系技術の進歩が、各国の経済事情にレバレッジをかける現状と、大国のヘゲモニー闘争を、どことなく、SF的、哲学的言い回しで、語る内容。日本の置いて行かれ感が強く出るため、あまり明確に語られない内容だったので、面白かったが、新しい視点は無かったかな。

2019/11/11

[いわにほ]

次の産業革命・経済バランスの変化に関する本はいくつもあるが、本書はそれを語る材料として「非成長のインターネット」「スタートアップに資本が流れるしくみ」「個人データ保護と活用」「米中印のポテンシャル」「テクノロジー冷戦」と言う切り口でみた事実を利用している。◆21世紀のハルノートといわれるペンス演説（2018/12）にて、国際関係のメインイシューがテクノロジーに変わったことを世界に知らしめ、戦っていく決意を表明した。この本を読むことで、演説で語られている背景がより理解できた。

2019/09/16

[なななな]

読みやすく、例も最近のものをわかりやすく使って理解を助けてくれています。タイトルのイメージよりも優しく書いてくれています。よく言う「冷戦後の構造」が、「イデオロギーではなく、安全保障・経済・技術の標準化」というのが、概念だけでなく”はらおちする”感じが、「教養」っぽいですよね。

2019/08/16

[まろにしも]

2007年にスマートフォンが登場し、10年後、スマホの成長は止まった。これから始まるのは、コンピュータの外の世界でのデジタル化（DX）。デジタル戦争の枠外にいた産業がこれから一気に、テクノロジーにより再定義される。既に中国はテクノロジー先進国へと成長し、インドは最先端テクノロジスト供給国家となった（もはやコールセンターなどのオフショア拠点ではない）。いま求められているのは、テクノロジー・オタクになることではなく、デジタル×既存産業＝NEWの方程式を解くこと。差し詰め(画損認識、身体能力)×（医療、農業）＝

2019/09/16