ブラック・スワン〈下〉―不確実性とリスクの本質

タレブ，ナシーム・ニコラス【著】〈Ｔａｌｅｂ，Ｎａｓｓｉｍ Ｎｉｃｈｏｌａｓ〉/望月 衛【訳】

ダイヤモンド社（2009/06発売）

• サイズ B6判／ページ数 336p／高さ 20cm
• 商品コード 9784478008881
• NDC分類 304
• Cコード C0033

出版社内容情報

人間のものごとの認知と思考にともなう根本的な問題を明らかにした全米ミリオンセラーの話題作。下巻では主に、予測にともなう間違いと一部の「科学」のよく知られていない限界、また、極端な現象をさらに深く追究し、ベル型カーブの問題、そこから現代経済学、ファイナンス理論の根本を揺さぶる問題を明らかにする。

内容説明

未来予測を切って捨て、経済学とファイナンス理論を根底から揺さぶり、ベル型カーブでは扱えない不確実性の核心に迫る。

目次

第２部　私たちには先が見えない（鳥のフンを探して；夢の認識主義社会；画家のアペレス、あるいは予測が無理ならどうする？）
第３部　果ての国に棲む灰色の白鳥（月並みの国から果ての国、また月並みの国へ；ベル・カーブ、この壮大な知的サギ；まぐれの美学；ロックの狂える人、あるいはいけない所にベル型カーブ；まやかしの不確実性）
第４部　おしまい（半分ずつ、あるいは黒い白鳥に立ち向かうには）

著者等紹介

タレブ，ナシーム・ニコラス［タレブ，ナシームニコラス］［Ｔａｌｅｂ，Ｎａｓｓｉｍ　Ｎｉｃｈｏｌａｓ］
文芸評論家、実証主義者にして、非情のデリバティブ・トレーダー。レバノンでギリシャ正教の一家に生まれる。ウォートン・スクールＭＢＡ修了。博士号はパリ大学で取得。トレーディングを行うかたわら、ニューヨーク大学クーラン数理科学研究所で７年にわたり確率論のリスク管理への応用を（客員教授の立場で）教えた。現在はマサチューセッツ大学アマースト校で学長選任教授として不確実性科学を研究している。主にニューヨーク在住

望月衛［モチズキマモル］
大和投資信託（株）審査部。京都大学経済学部卒業、コロンビア大学ビジネススクール修了。ＣＦＡ、ＣＩＩＡ。投資信託等のリスク管理や金融商品の評価・分析に従事（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

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[sayan]

「危機は起こりにくいが、起きれば被害は非常に深刻。稀な危機はオッズが不透明で要は発生の可能性は分からない」と著者は言う。分野を横断し爆走し自身の論を展開するその様子はワイルド。新橋や神田の立ち飲み屋で若手に一席ぶつほろ酔い御仁と著者が重なってしまう…。「電車なんかで走るなよ」と著者が感銘を受けた友人のアドバイスから、上下巻のまとめに入る段落はキレがあって刺激的。著者曰く、ブラックスワンの文脈で「自分で作ったゲームなら大体負け犬にはならない」からそれを目指せ！と華麗に書き殴り筆をおく。思わず笑ってしまった。

2020/05/08

[harass]

相変わらず論旨がはっきり取れないしまとめにくいが、いろいろ言いたいことは分かる。現実は想定外のことが起き、悪いほうへの備えはしておくべきで、良いほうの不確実性、一発当てることにはちょっとは賭けておくべき。現実はこうだ（こうあるべき）という学者の戯言は軽く流しておくべきとかなんとか。面白いんだが、難しく、図書館で借りたが買っておきたい本だった。悪口芸を楽しむ本でもある。良書。

2023/05/15

[Koichiro Minematsu]

良い方の黒い白鳥にはめいっぱい自分をさらし、悪い方の黒い白鳥には被害妄想みたいな態度をとる。ふむふむ。

2021/01/26

[ヨンデル]

■ブラックスワン「下」 ナシーム・ニコラス・タブレ/望月衛/ダイヤモンド社、（上）も面白かったけれど（下）も面白かった。国民の背の高さとか体重といったような普遍的なもののデーターが分布している事象をを月並みの国と言いといい、めったに起こらないような変化が起こると社会が一変するような事象を地の果ての国と表現している。この本は地の果ての国で起こる事柄を説明しているので、ガウス分布のようなデータは使い物にならないと切り捨てている。

2024/12/11

[岡本 正行]

分厚い経済書、不確実性をてーまにしている。著者は学者ではなく株のトレーダー、それだけに経済の動きに詳しい。実務家である。難しい専門用語も時々あるが、雰囲気的にわからない内容ではない。むしろ面白いとも思える。ブラックスワン、いうなればありえない、あるべきでない黒い白鳥、草子の白馬は馬に非ずではある。それをどう対応するか、現実の学者や社会の動きは、そういう動きをしている、現実は、そうではないのだと著者は主張している。日本人の云う表向きと実際、建前と本音である。本音で対応しないと改善もない。どうする日本の経済

2023/10/16