目次
第1章 SDGsの概要と最近の動向(SDGsの基本原理と企業にとっての意義)
第2章 SDGs推進に向けた取り組みのポイントと実践事例(企業が取り組む際のポイント;SDG行動リストから見る企業の取り組み事例とその特徴)
第3章 SDGsの達成に向けて(コロナの先のSDGs達成へ向けて)
著者等紹介
蟹江憲史[カニエノリチカ]
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科教授、同大学SFC研究所xSDG・ラボ代表、国連大学サステイナビリティ高等研究所(UNU‐IAS)非常勤教授などを兼任。北九州市立大学講師、助教授、東京工業大学大学院准教授を経て現職。日本政府持続可能な開発目標(SDGs)推進円卓会議構成員、内閣府地方創生推進事務局自治体SDGs推進のための有識者検討会委員など、国際的、国内的にSDGsや環境問題を中心に多方面で活躍中。Earth Commission委員を務め、また2023年Global Sustainable Development Report執筆の15人の独立科学者の一人に国連事務総長から選出されている
佐久間信哉[サクマシンヤ]
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授。長年、神奈川県で、様々な先進的な政策創りに関わり、参事監(特区担当)、ヘルスケア・ニューフロンティア推進局長や保健福祉局長等を経て2017年に早期退職。現在、慶應義塾大学SFC研究所xSDG・ラボメンバーや湘南みらい都市研究機構事務局長等として複数の研究活動に携わる傍ら、鎌倉市行政委員、湘南鎌倉医療大学評議員、医療法人や民間企業等の理事やアドバイザーを務める
高木超[タカギコスモ]
慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任助教。国連大学サステイナビリティ高等研究所いしかわ・かなざわオペレーティング・ユニット研究員。NPO等を経て、2012年から神奈川県大和市の職員として住民協働等を担当。2017年に退職し、渡米。「自治体におけるSDGsのローカライズ」等に関する研究を行い、帰国後の2019年から現職(国連大学は同年着任)。内閣府地域活性化伝道師、鎌倉市SDGs推進アドバイザー、亀岡市参与(SDGsアドバイザー)、川崎市SDGs推進アドバイザー、能登SDGsラボ連携研究員(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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