内容説明
人口減少に歯止めがかからず、消滅の可能性がある都市が指摘されるなど、日本衰退の危機感は増す一方だ。生産年齢人口（１５～６４歳）が減り、経済も下向き、住宅地価格も下がる。現在と同じ住宅地価格を維持するために必要な生産年齢人口は、２０４０年には東京都全体で３９４万人、全国では３６００万人にまでふくらむ。では、７５歳まで働く社会にすればどうなるか？移民をどのくらい入れれば、地価は維持できるのか―？さらには、将来の東京で浮上する街、停滞する街を大胆予測。都市の活力を向上させるための処方箋を考える。
目次
第１章 超高齢社会における地価の下落（現役世代が毎年１００万人減る；２つの東京オリンピックの違い ほか）
第２章 人口と地価の理論（日本に起きた三度の地価上昇；日本全体が夕張市になる！？ ほか）
第３章 生産年齢人口の減少を埋めるのは外国人か高齢者か？（在留外国人の増加；外国人は若い ほか）
第４章 東京主要駅周辺の現状と将来（吉祥寺―「住めない街」に迫り来る二重の危機；北千住―日光街道最初の宿場のにぎわい復活か？ ほか）
特別座談会 不動産価格下落を防ぐ処方箋（島原万丈×清水千弘×三浦展）
著者等紹介
三浦展［ミウラアツシ］
１９５８年新潟県生まれ。社会デザイン研究家。一橋大学卒業後、（株）パルコに入社。情報誌「アクロス」編集長を務める。’９９年、カルチャースタディーズ研究所設立。家族、若者、消費、都市、階層化などを研究（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。
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感想・レビュー
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糜竺(びじく)
40
はっきり言ってかなり衝撃でした。2020年以降、土地の値段が下がり続けていくという内容がデータに基づいて書かれていました。これから、世界のどこの国も経験した事の無い、超高齢化社会がやってくる訳ですから、必然であるといえると思います。例えば、2040年には秋田県は一人の現役世代で一人の高齢者を支える事になるそうです。そして、全国的に見るなら地価が2040年にはこのままだと現在の半分以下に下がっていくようです。移民受け入れか、75才定年か、さらに女性に働いてもらうかしないなら、かなりの確率でそうなりそうです。2018/04/12
fu
20
前半は３大都市圏の今後の地価変動予測。後半は東京の街分析。日本の場合人口より現役世代負担率が問題。生産年齢人口が減少することで地価が1/3まで下落すると予測。生産年齢人口を確保する手段は３つ。外国人労働者か、ロボットか、もしくは労働人口の高齢化促進(75歳定年)。現在日本は世界の大都市と比較して外国人労働者割合が低いが、試算上は2040年には人口の1/3(3600万人)必要。西葛西にインド人が多い(荒川をガンジス川と見立てるため)。今後外国人街があちこちにできるかも。ああ、私たちは75歳まで働くのか。。。2015/10/02
非日常口
15
タイトルは地価をにスポットを当てるが、人口動態など日本の経済全般の基本情報と言える。官僚のことだから、基準をごまかして高齢者の定義を変えるとツッコミが入っていたw 人口オーナス3.18％/Yって。団地と大規模マンションの差異が若者負担率という形でデータが出ているのも面白い。夕張の例も、数年前の債券/人口の比率が国と一致したことを思い出す。移民を考えても外国の人口は無限ではなく、治安と経済のバランスをとる政策/法案も見えない。最後にあった地価と上物の帳尻合わせは大企業保護の国ではかなり難しいと思う。2014/10/08
noby
13
三浦展（あつし）2014年刊。総人口＋生産年齢人口（現役世代負担率）＋一人当たりGDPを基に、地価の下落を予測した本です。2040年の地価は2010年比で3分の1になる。ただし地価です。不動産価格では無い点に注意。例えば地価が1千万円下がっても、建物に1千万円かければ不動産価格は下落しないという理屈。考えようによってはより広く、より高水準な住宅が今と同じ値段で手に入るとも言えます。ただそれを買える人がどれだけ残っているか。 2017/07/14
ja^2
6
このまま高齢化が進み現役世代への依存率が上がれば、地価は下がらざるを得ないという。だが、「高齢者はカネを使わない」などとする、その計算根拠の前提が極端すぎる。▼また、その現役依存率から今後は山の手が衰退して下町が発展するというのだが、ある程度地価が下がったら、それに見合う移動を人も経済もするから、結果として地価はさほど下がらないはずだ。▼興味深いのは高齢者の定義を75歳以上とするということで、これはアリかもしれない。というのは今は皆、30年前と比べて10歳くらい実年齢より若いという印象があるからだ。2014/11/29
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