出版社内容情報
マーケットはなぜ、どのように、
非効率、非合理なのか？
理論と実証データの両面からファイナンスの真実に迫る。
〇人びとは、どこまで合理的に投資を行っているのか？ 合理的でない行動をとる理由とは？ 標準的なファイナンス理論の考え方と対照させながら、行動経済学・行動ファイナンスの理論を解説、内外の最新研究、日本のデータにもとづく実証分析により、人びとの投資行動の真実に迫る。
・認知能力の違いによって投資行動はどのように異なるのか？
・投資家はなぜアグレッシブなのか？
・株式保有はなぜ進まないのか？
・人びとが保険に加入する一方で、大穴株に投資するのはなぜか？
・ 株式のリスクプレミアム（期待リターン）はどのように決まるのか？
・群衆行動を利用してリターンを得ることはできるのか？
・会計情報を使って儲けることはできるのか？
・チャート分析でマーケットを出し抜けるのか？
〇本書は、限定合理性の観点から、株式など金融・証券の価格決定とそのベースにあるリスク判断と選択を中心として、現実の金融・投資行動と金融・証券市場で起きている一見不可思議な現象や変則的なファイナンス現象のメカニズムを解き明かす。人間の認知能力の限界や心理上の特性を考慮することで、投資家をはじめとする、金融・証券市場のプレーヤーたちの非合理的な振る舞いを理解し、市場価格やリターンが示すさまざまな変則現象とそのメカニズムを理解することができる。
〇本書は金融・証券市場に見られる限定合理性を行動データとマーケットデータの両方向から分析。行動アプローチでは、アンケート調査や経済実験、さまざまなフィールドデータから限定合理的な金融投資行動を明らかにし、マーケット現象との関連性を明らかにする。マーケットアプローチでは、証券価格や取引量などのデータ分析から投資家たちの限定合理性やそれに起因する市場の非効率性について考察する。
内容説明
人びとは、どこまで合理的に投資を行っているのか？合理的でない行動をとる理由とは？標準的なファイナンス理論の考え方と対照させながら、行動経済学・行動ファイナンスの理論を解説、内外の最新研究、日本のデータにもとづく実証分析により、人びとの投資行動の真実に迫る。本書は、限定合理性の観点から、株式など金融・証券の価格決定とそのベースにあるリスク判断と選択を中心として、現実の金融・投資行動と金融・証券市場で起きている一見不可思議な現象や変則的なファイナンス現象のメカニズムを解き明かす。人間の認知能力の限界や心理上の特性を考慮することで、投資家をはじめとする、金融・証券市場のプレーヤーたちの非合理的な振る舞いを理解し、市場価格やリターンが示すさまざまな変則現象とそのメカニズムを理解することができる。本書は金融・証券市場に見られる限定合理性を行動データとマーケットデータの両方向から分析。行動アプローチでは、アンケート調査や経済実験、さまざまなフィールドデータから限定合理的な金融投資行動を明らかにし、マーケット現象との関連性を明らかにする。マーケットアプローチでは、証券価格や取引量などのデータ分析から投資家たちの限定合理性やそれに起因する市場の非効率性について考察する。
目次
序章 本書の目的とねらい
第１章 ファイナンスの行動経済学
第２章 限定合理的な認知処理と金融・投資行動
第３章 判断バイアスと金融・投資行動
第４章 プロスペクト選択の理論
第５章 プロスペクト理論と金融・投資行動
第６章 効率的市場仮説と合理的アセットプライシング
第７章 株式市場における群衆行動とセンチメント
第８章 マーケットから考える行動ファイナンス
第９章 ビッグデータ時代の資産価格決定モデル
終章 結論とメッセージ
著者等紹介
池田新介［イケダシンスケ］
関西学院大学経営戦略研究科教授、大阪大学名誉教授、大阪大学博士（経済学）。１９５７年大阪生まれ。神戸大学経営学部卒業、同大学院博士課程後期課程中退。神戸大学経営学部助教授、大阪大学経済学部助教授、同社会経済研究所助教授、教授を経て現在に至る。行動経済学会会長、文部科学省科学官、公認会計士第２次試験委員、証券アナリスト試験委員など歴任
岡田克彦［オカダカツヒコ］
関西学院大学経営戦略研究科教授、神戸大学博士（経営学）。１９６３年神戸生まれ。ワシントン大学大学院ＭＢＡ。モルガン・スタンレー証券ニューヨーク、ＵＢＳ証券東京支店を経て、ヘッジファンド運用会社Ｈａｌｂｅｒｄｉｅｒ Ｃａｐｉｔａｌ Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ Ｓｉｎｇａｐｏｒｅ社を１９９７年に共同創業。２００５年関西学院大学専任講師、２００７年准教授、２０１１年より教授。２０１１年Ｍａｇｎｅ‐Ｍａｘ Ｃａｐｉｔａｌ Ｍａｎａｇｅｍｅｎｔ社を創業。２０１５年Ｙａｈｏｏ！ Ｊａｐａｎと資本提携後、２０２３年にＰａｙＰａｙアセットマネジメント社に事業譲渡。現在、Ｋ２Ｑ Ｃａｐｉｔａｌ Ｌｏｎｄｏｎ社の研究主幹を兼務。行動経済学会会長、公認会計士第２次試験委員など歴任（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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