人材投資のジレンマ

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人材投資のジレンマ

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  • サイズ 46判/ページ数 256p/高さ 20cm
  • 商品コード 9784296117130
  • NDC分類 336.4
  • Cコード C0034

出版社内容情報

 資源に乏しい日本は人材によって成長を実現してきたと言われてきたが、企業の人材投資の方法論は、流動化する労働市場や多様化する働き方、人材に対する高い専門性の追求など、さまざまな環境変化に対応することが求められるようになっている。しかし、日本企業は多くの場合、人材への投資を正確に把握しているわけではない。

また、重視していると言われるOJTにおいても、効果検証がきちんと行われているとはいえない。まさにジレンマと言ってよい状況である。コロナ感染拡大などもあって職場が変質している今、OJTの再編成や体系化などが必要である。

 本書は、このような問題意識に基づいて、改革の方向性を探るために、東京と米国カリフォルニア州で合計13社、24名の人事責任者インタビュー調査と20~40代の約2300人を対象として、3時点でのアンケート調査を行った。結果として、4つの提言がまとまった。

①外部労働市場との戦略的連携、
②人材育成のパラダイムシフト、
③働く人のマインドへの投資、
④組織開発の進展
である。人材マネジメント全体を網羅してはいないが、この4点は、変化する環境のなかで、現在の人材マネジメントを改革するうえで考慮すべき点である。

内容説明

形骸化した「人材立国」を立て直す。外部労働市場との戦略的連携、人材育成のパラダイムシフト、働く人のマインドへの投資、組織開発の進展―。日本企業の人材マネジメント再建策を大規模調査にもとづいて提示。

目次

序章 今、私たちは人材投資の転換点にいる
第1章 今でも日本企業は人材に力を入れていると言えるのか?
第2章 日本企業の人材マネジメントは時代遅れになっていないか?
第3章 みんなで同じ研修から人それぞれの特徴を活かす方向へ
第4章 スキル面の能力開発だけでは生産性は上がらない―マインド面への投資がカギ
第5章 組織づくりのための投資のすすめ―人材育成としての組織開発
終章 人材投資改革の方向性

著者等紹介

守島基博[モリシマモトヒロ]
学習院大学経済学部経営学科教授、一橋大学名誉教授。1986年米国イリノイ大学産業労使関係研究所博士課程修了。人的資源管理論でPh.D.を取得後、カナダ国サイモン・フレーザー大学経営学部Assistant Professor。慶應義塾大学総合政策学部助教授、同大大学院経営管理研究科助教授・教授、一橋大学大学院商学研究科教授を経て、2017年より現職。厚生労働省労働政策審議会委員、中央労働委員会公益委員などを兼任。2020年より一橋大学名誉教授

初見康行[ハツミヤスユキ]
多摩大学経営情報学部准教授。同志社大学文学部卒業。株式会社リクルートHRマーケティングにて法人営業、人事業務に従事。一橋大学大学院商学研究科博士後期課程単位取得退学。2017年一橋大学博士(商学)。いわき明星大学(現:医療創生大学)准教授を経て、18年より現職。専門は人的資源管理

山尾佐智子[ヤマオサチコ]
慶應義塾大学大学院経営管理研究科准教授。津田塾大学国際関係学科卒。神戸大学大学院国際協力研究科(経済学)、英国マンチェスター大学ビジネススクール(国際経営論)の修士課程を経て、豪州モナッシュ大学にて経営学Ph.D.を取得。2009年豪州メルボルン大学レクチャラー、16年同大学シニアレクチャラー。17年より現職。専門は国際人的資源管理論

木内康裕[キウチヤスヒロ]
公益財団法人日本生産性本部生産性総合研究センター上席研究員。立教大学大学院経済学研究科修了。政府系金融機関勤務を経て、日本生産性本部入職。生産性に関する統計作成・経済分析が専門。労働生産性の国際比較分析などのほか、アジア・アフリカ諸国の政府機関などに対する技術支援も行っている(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

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☆ツイテル☆

2
フライヤー2023/06/15

ぺこの富士

0
ココロのケアの投資の必要性(重要性)。2024/09/03

Mika Otomo

0
こころの大切さが印象に残りました。こころに響く人材投資、これをしないと、独りよがりになってしまう。 ※金曜日にその場面を見たので、なおのこと胸に染みた2023/04/08

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