ＥＢＰＭ―エビデンスに基づく政策形成の導入と実践

大竹 文雄/内山 融/小林 庸平【編著】

日経ＢＰ（2022/12発売）

• サイズ B5判／ページ数 434p／高さ 22cm
• 商品コード 9784296115266
• NDC分類 301
• Cコード C0033

出版社内容情報

EBPMの基本的な概念や手法について解説したうえで、米国・英国といった海外の事例や国内における実践例について具体的に解説する。そもそもエビデンスとは何か、EBPMはどのような手順で進めればよいのか、モデルとなるような事例にはどのようなものがあるのか、有益でわかりやすい手がかりを提供する。

内容説明

理論、手法、国内外の実践例を総覧。「エビデンス」をバズワードでなく、真に政策決定に根づかせるために―研究者・実務家が結集した集成。

目次

第１部　ＥＢＰＭの基礎：概念整理と日本における現状分析（ＥＢＰＭとは何か；「真価志向」の政策形成―因果推論と効果検証の考え方；医療におけるＥＢＭからＥＢＰＭが学べること―ハイジャック問題を中心にした考察；ＥＢＰＭに死を！）
第２部　海外におけるＥＢＰＭ（米国におけるＥＢＰＭ；英国におけるＥＢＰＭと日本への示唆；国際開発分野におけるエビデンスに基づく実践の進展）
第３部　ＥＢＰＭの国内事例１：教育・環境エネルギー・経済産業政策（教育におけるＥＢＰＭ；環境・エネルギーにおけるＥＢＰＭ；経済産業政策におけるＥＢＰＭ；広島県におけるＥＢＰＭ推進の歩み）
第４部　ＥＢＰＭの国内事例２：ナッジの政策活用（ナッジとは何か―基本的な考え方と日本版ナッジ・ユニットＢＥＳＴの取り組み；地方自治体におけるナッジ；豪雨災害時の早期避難促進メッセージの作成と効果検証）

著者等紹介

大竹文雄［オオタケフミオ］
大阪大学感染症総合教育研究拠点特任教授。独立行政法人経済産業研究所ファカルティフェロー。１９６１年京都府生まれ。１９８３年京都大学経済学部卒業、１９８５年大阪大学大学院経済学研究科博士前期課程修了。１９８５年大阪大学経済学部助手。同社会経済研究所教授、同大学院経済学研究科教授などを経て、２０２１年より現職。博士（経済学）。専門は行動経済学、労働経済学。２００５年日経・経済図書文化賞、２００５年サントリー学芸賞、２００６年エコノミスト賞（『日本の不平等』日本経済新聞社）受賞。２００６年日本経済学会・石川賞、２００８年日本学士院賞受賞

内山融［ウチヤマユウ］
東京大学大学院総合文化研究科教授。独立行政法人経済産業研究所ファカルティフェロー。１９６６年東京都生まれ。１９９０年東京大学法学部卒業、同年通商産業省入省。１９９２年東京大学法学部助手。東京都立大学法学部助教授、ＭＩＴ（マサチューセッツ工科大学）客員研究員、東京大学大学院総合文化研究科准教授、ロンドン大学客員研究員などを経て現職。博士（法学）。専門は日本政治・比較政治

小林庸平［コバヤシヨウヘイ］
三菱ＵＦＪリサーチ＆コンサルティング（株）経済政策部主任研究員。独立行政法人経済産業研究所コンサルティングフェロー。１９８１年東京都生まれ。２００４年明治大学政治経済学部卒業、２０１８年一橋大学大学院経済学研究科博士課程修了。経済産業省産業構造課課長補佐、経済産業研究所研究員等を経て、現職。博士（経済学）。専門は公共経済学（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

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[安藤 未空]

EBM、RCTなどに馴染みのある私としては、「すごく新しい話！」という内容ではなかった。Evidence Bacedの考え方が、ようやく政策立案に取り入れられた、取り入れようとする動きが出てきたことを知ることができた。とはいえ、たとえば、昨今話題の「高校無償化」は政治問題であり政策効果についてEvidenceに基づいた議論がされているわけではない。日本でEBPMが進むとしたら地方から中央という流れになるのだろうか。政治家にはEvidence に基づいた政策議論をしてもらいたい。

2025/04/01

[Hiroki]

EBPMに関する理論的なアプローチ、国内外における取組例が包括的に紹介されており、この分野の概略を把握するのにはもってこいの書籍であった。また、EBPMの素晴らしさだけでなく、その限界やデメリットにも真摯に向き合っており、バランスの取れた見方を提供しているように思う。

2025/03/23

[研修屋:城築学(きづきまなぶ)]

県立図書館から

2023/05/06