出版社内容情報
博識の漢学者にして、優れたジャーナリストであった内藤湖南。辛亥革命以後の混迷に中国の本質を見抜いた近代日本最高の中国論。
中国をどう見るか、中国にどう向き合うか――これこそ日本にとって、最も重要で、最も難しい課題である。そして今日、中国の急速な台頭を前にして、われわれにとって、いっそう切実な課題となっているが、最も頼りになるのは、内藤湖南の中国論であろう。なかでも戦前、最も読まれ、同時代中国を論じた『支那論』（1914年）と『新支那論』（1924年）を本書は収める。
湖南は、『日本人』『万朝報』『大阪朝日新聞』『台湾日報』などで、ジャーナリストとして活躍した後、京都大学に招かれ、東洋史学講座を担当した。中国史全体に関する学者としての博識と、中国現地でのジャーナリスト経験を合わせもつ稀有な存在として、清朝滅亡以降、激動する同時代中国を観察し続けたのである。
その中国論は、一言で言えば、皇帝の権力が強くなる一方、貴族階級が消滅して平民が台頭し、商業が盛んになった北宋（960年～）の時点ですでに、中国は近世（近代）を経験した、というものである。
「支那の歴史を見れば、ある時代からこのかたは、他の世界の国民の……これから経過せんとしているところの状態を暗示するもので、日本とか欧米諸国などのごとき、その民族生活において、支那よりみずから進歩しているなどと考えるのは、大いなる間違の沙汰である」――湖南は、中国の民主化の挫折を予言するのであるが、それも、中国が「近世」の段階にすでにこれを経験・失望し、西洋や日本の「近代」での経験に先んじていたからなのである。
政治的独裁と経済発展が混在する現代の中国。湖南の中国認識は、今日、いっそうのリアリティを持っており、われわれ自身の中国認識の出発点となりうるだろう。
内容説明
漢学者にしてジャーナリストであった内藤湖南は、一九一一年の辛亥革命、中華民国成立以後の混迷のなかに、中国の本質を見抜いた。独裁体制と政治文化、地方自治のあり方、領土・民族問題など、その中国認識は、今日なお、まったく古びていない。
目次
支那論（君主制か共和制か；領土問題；内治問題の一 地方制度；内治問題の二 財政；内治問題の三 政治上の徳義および国是；附録）
新支那論（支那対外関係の危険；支那の政治および社会組織；支那の革新と日本；自発的革新の可能性；支那の国民性とその経済的変化；支那の文化問題）
著者等紹介
内藤湖南［ナイトウコナン］
１８６６‐１９３４年。明治から昭和初期の東洋史学者。本名は内藤虎次郎。陸奥国毛馬内村（現・秋田県鹿角市）生まれ。南部藩に仕えた儒学者の家系。秋田師範学校を卒業。『三河新聞』、雑誌『日本人』、『大阪朝日新聞』、『台湾日報』、『万朝報』などの記者として活躍。その間、中国問題について研究を深め、１９０７年、狩野亨吉によって京都帝国大学に講師として招かれ、東洋史学講座を担当、のち教授。唐と宋の間に時代的画期を見出し、中国の近世は宋代から始まった、とする説を提唱（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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