文春新書 世界秩序が変わるとき―新自由主義からのゲームチェンジ

齋藤 ジン【著】

文藝春秋（2024/12発売）

• サイズ 新書判／ページ数 256p／高さ 18cm
• 商品コード 9784166614783
• NDC分類 338.9
• Cコード C0295

出版社内容情報

あのジョージ・ソロスを大儲けさせた〝伝説のコンサル〟初の著書
ヘッジファンドが見すえる
中国の衰退、そして日本復活

資産運用業界の〝黒子〟に徹してきた私が、なぜ初めて本を書くことにしたのか。
それは、日本の方々に伝えたいメッセージがあるからです。
ひとことで言えば、日本は今、数十年に一度のチャンスを迎えているということです。

東西冷戦後の世界秩序を支えてきた「新自由主義」が崩壊し、勝者と敗者がひっくり返る〝ゲームチェンジ?が起きているのだ――。マネーの奔流を30年近く見てきたコンサルタントによる初の著書。

内容説明

日本は今、数十年に一度の千載一遇のチャンスを迎えている。東西冷戦後の世界秩序を支えてきた「新自由主義」が崩壊し、勝者と敗者がひっくり返る“ゲームチェンジ”が起きているのだ―。マネーの奔流を３０年近く見てきたコンサルタントによる初の著書。

目次

はじめに　日本復活の大チャンスが到来した
第１章　新自由主義とは何だったのか？
第２章　私はいかにして新自由主義の申し子になったのか
第３章　「失われた３０年」の本質
第４章　中国は投資対象ではなくなった
第５章　強い日本の復活
第６章　新しい世界にどう備えるか

著者等紹介

齋藤ジン［サイトウジン］
在ワシントンの投資コンサルティング会社共同経営者。１９９３年に単身で渡米。ジョンズ・ホプキンス大学高等国際問題研究大学院修士。投資関連コンサルティング業務を営む米国のＧ７グループを経て、２００７年、オブザーバトリー・グループを米国で共同設立。ヘッジファンドを含むグローバルな機関投資家に対し、各国政府の経済政策分析に関するコンサルティングを提供。本書は初の著書（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ドワンゴの提供する「読書メーター」によるものです。

[ehirano1]

世界秩序の大転換期でアメリカ様から必要とされているのに国内も大転換期で何やってんだか、というガックリ感が唯々漂いました（泣）。

2025/07/30

[KAZOO]

新自由主義たるものがどんなものであるかということがよくわかりません。この方は１９９０年代からアメリカに住まわれていて日本を第三者的な観点から眺めていたということで、ほかの海外の人と同じような見方をしているという気がしました。中国は投資対象ではないということですが、資源的にはロシアと並んでかなりのものがあると思われます。強い日本の復活ともいわれていますが、本当にそうなのかなあと感じてもいます。

2025/11/23

[まちゃ]

トランプ2.0により、覇権国（カジノのオーナー）・アメリカは、新たにどのようなゲームのルールを作り出そうとしているのか。それにより世界はどこへ向かうのか。日本のとるべき選択は。非常に示唆に富む内容でした。一見すると場当たり的に見えるトランプ政権の動きを少し理解することが出来たような気がします。トランプ2.0は一過性ではなく、継続性のあるトレンド。その中で何を選択するのか、考える切っ掛けにしたい。

2025/08/14

[まーくん]

日本の「失われた30年」は終わった。今、日本はデフレの常態から解き離れつつある。世界のマネーの奔流を見てきた著者には、それが肌で感じられるそうです。1990年頃の冷戦終結を境に地政学的状況が変わり、「大きな政府」の時代は終わり、新自由主義（小さな政府)を受け入れた競争時代に入っていたが日本はうまく対応できなかった。バブルが崩壊していた日本経済は不良債権を処理できず金融危機を迎える。日本企業は大胆なリストラを実行出来ず、戦後高度成長の核心であった終身雇用を維持、賃金と経済効率を犠牲にして雇用を守った。⇒

2025/11/12

[mazda]

「中国は投資対象ではなくなった」によると、アメリカのロビイング会社の多くが、中国からの依頼を受けなくなったそうです。大手ヘッジファンドオーナーも、「投資家にとって中国は単なる観光地になった」だそうです。アメリカの覇権国家としての地位が中国に奪われると言い続けたきたレイダリオですが、彼は齋藤さんのレポートに不快感を示したとも言われているのですが、実際のところ彼のファンドやブラックロックなどは、中国で大きな損失を被ったそうです。現在のアメリカでは、アメリカにとって最大の敵国が中国と考える人が最も多いそうです。

2025/11/20