集英社新書<br> 儲かる農業論―エネルギー兼業農家のすすめ

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集英社新書
儲かる農業論―エネルギー兼業農家のすすめ

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  • サイズ 新書判/ページ数 192p/高さ 18cm
  • 商品コード 9784087207576
  • NDC分類 611.74
  • Cコード C0233

出版社内容情報

実は農業こそ最も確実な成長産業である。それを実現するのは農家が小規模の発電所を経営する「エネルギー兼業」というスタイル。さらに食料自給率の低下や地方の荒廃まで一気に解決する道筋を探る!

内容説明

「儲からない産業」と言われる農業。そこに追い討ちをかけるTPP。これに対抗するためには大規模集約化するしかないと思われているが、実は、小規模の兼業農家こそ生き残る可能性が高い。そう断言するのは、経済学者・金子勝と、食と農の政策アナリスト・武本俊彦。それぞれの専門を活かして、「儲かる産業」としての農業のあり方を提言する。そのカギとなるのは、農家が小規模の発電所を経営する“エネルギー兼業”というウルトラCである。すでに試みられつつある各地の事例を挙げながら、食料自給率の低下や地方の荒廃まで一気に解決する道筋を探る。農業関係者だけでなく、食やエネルギー問題に関心のあるすべての人に贈る必読の書!

目次

第1章 食と農が崩壊する時(食料自給率とは;食料自給率低下はなぜ起きたのか ほか)
第2章 新しい兼業スタイルへ(日本の兼業農家の歴史的背景;農業労働の季節性 ほか)
第3章 日本の再生可能エネルギーと農村・農業(第二次安倍政権と原発依存への回帰;再生可能エネルギーの消極的な目標 ほか)
第4章 農村・エネルギー転換と課題(地域主導のエネルギー転換に;地域におけるエネルギーの自立 ほか)
第5章 「地域分散・ネットワーク型」社会に向かって(新しい産業構造と社会システムへ;食と農の分野における「地域分散・ネットワーク型」システム ほか)

著者等紹介

金子勝[カネコマサル]
1952年生まれ。慶應義塾大学経済学部教授。専門は財政学、制度経済学、地方財政論

武本俊彦[タケモトトシヒコ]
1952年生まれ。食と農の政策アナリスト。1976年農林省(現農林水産省)入省。2011年農林水産政策研究所長(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
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感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

壱萬弐仟縁

28
日本の農業経営の本質は兼業(8頁~)。円安になっても貿易赤字が続く(32頁~)。社会的共通資本としての食と農(47頁)。これからの農家経営モデルは、6次産業化+エネルギー兼業(49頁)。農業の高付加価値化で収益性を改善(50頁)する道。原発政策への批判を経て、農山漁村再生可能エネルギー法(108頁~)が取り上げられる。これからは地域からのエネルギー転換を進め、ライフスタイルを変えることが求められる(119頁)。地域分散・ネットワーク型を志向する社会へ。地方消滅といってばかりいられない。 2015/01/12

さきん

15
「儲からない産業」と言われる農業。そこに追い討ちをかけるTPP。これに対抗するためには大規模集約化するしかないと思われているが、実は、小規模の兼業農家こそ生き残る可能性が高い。経済学者・金子勝と、食と農の政策アナリスト・武本俊彦。それぞれの専門を活かして、「儲かる産業」としての農業のあり方を提言する。そのカギとなるのは、農家が小規模の発電所を経営る“エネルギー兼業"というウルトラCである。すでに試みられつつある各地の事例を挙げながら、食料自給率の低下や地方の荒廃まで一気に解決する道筋を探る。2016/01/24

ラーメン小池

4
農業とは本来自然に依存する不安定なものであり、規模拡大による大規模専業化には経済のグローバル化に伴う予測・回避不能なリスクが伴う。農家所得を農業収入と売電収入の二本柱とし、足腰の強い農家の誕生を呼びかける提言といえよう。日本は諸制度の厚い壁があるものの、ドイツでは実際こうした農家・農村が増えており説得力がある。コンビニがスーパーを凌駕したように、つまり成熟あるいはデフレ社会では、「集中・メインフレーム型」から「分散・ネットワーク型」へのシフトは、ICTや電力だけでなく農業でも今後主流となるとの主張は見事。2015/01/07

mochizo

4
農業そのものについての本かと思いましたが、農地に再生エネルギーを導入して、エネルギー兼業農家で儲けようという本でしたね。でも、現在再生エネルギーの売電規制がかかっているからこの本のようにうまくいくかは疑問です。それ以上に農業の本質で儲ける構造の本を書いて欲しかったですね。2014/12/20

ats

1
儲かる農業と言いながらもエネルギー政策への言及が色濃く脱原発という結論に落ち着いてしまったのは拍子抜けした。 ただ農家が生き残って行くために必要な施策の一つではある。2021/11/27

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