朝日新書<br> 人口減少と鉄道

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朝日新書
人口減少と鉄道

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  • サイズ 新書判/ページ数 240p/高さ 18cm
  • 商品コード 9784022737601
  • NDC分類 686.3
  • Cコード C0295

出版社内容情報

2025年JR西日本、35年JR東日本、40年東急電鉄が赤字転落――どうする?人口減でも大躍進するJR九州初代社長が語る、「鉄」で生きる「道」!

内容説明

全国の路線、鉄道会社を徹底分析。危ないのはどこか、生き残りの条件は?ついに日本が足を踏み入れた人口減少時代。需要が急減する未曾有の状況でも、打つ手はまだ残されている!国鉄改革に命がけで取り組み、構造的に赤字を免れない「三島会社」JR九州を率いること15年。多角経営への邁進で成長軌道に乗せた経営者が、画期的観光列車や新幹線物流はじめ、人口減少時代にも食べていける秘策を明かす!

目次

第1章 人口減少時代の鉄道ビジネス
第2章 逆境で成長するJR九州
第3章 成長産業としての鉄道
第4章 国鉄の失敗を繰り返さない
第5章 世界に羽ばたく日本の鉄道
付録 人口減少時代の鉄道と「国鉄改革」―法政大学経営学部 2017年度二階堂行宣准教授「日本経営史2」における特別授業記録

著者等紹介

石井幸孝[イシイヨシタカ]
1932年広島県呉市生まれ。東京大学工学部卒業後、国鉄入社。本社車両設計などを経たのち、首都圏本部長、九州総局長などを歴任し、国鉄改革に携わる。87年、JR九州の初代代表取締役社長に就任。多角経営に取り組み、経営を軌道に乗せた。その後会長も務め、2002年退任。観光、地域活性化、国際交流等にも携わる(本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです)
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

hatayan

41
JR九州の初代社長の鉄道論。JRの前身の国鉄は1964年の東海道新幹線の開業の年から赤字に転落、変化への対応を怠ったため自動車や飛行機に客を奪われ20年後に解体されました。JR九州は不動産・建設・外食などの子会社が本業である鉄道部門の赤字をカバー。厳しい環境ながらも上場にこぎ着けた実績は人口減少に転じた現代に参考にしうると自己評価します。著者独自の試案として、列車本数に余裕のある整備新幹線を物流の動脈として活用できないか力説。あえて列車を走らせてこなかった夜間でも貨物列車を通すことは可能と試算します。2020/10/04

きいち

27
鉄道本と手にとったがこれは経営本だ。特に、新幹線開通の年に赤字に転落してその後二度と浮上できなかった旧国鉄の末期の記述。当事者として課題を引き受けリカバリを主導した著者ならでは。僕は94年から約10年福岡にいたが、JR九州の変わり方にはよく驚かされてたので尚更おもしろかった。◇人口減少期を迎え構造的に難しい状況に陥っているのに、相対的に小さな成功に注目してしまって根っ子の課題に気付く人がいても手を打つ方向に向かわない、組織も、自分も含めた中の個人も、ほっといたらそうなる、ということを前提にして働かないと。2018/05/22

onasu

20
鉄道のこれからを考える時、JR旅客6社の損益が人口密度に比例しているとは当然ですが、今後の人口減少社会では、それが一様に悪化すると図示されているのは見事でした。  著者はJR九州創業時の社長で、同社は分割時に減員したとは言え、空港や高速道開業による客離れに抗して多角化を進めて利益を確保、29年目にして上場を果たした。  しかし、今後旅客で増益が見込めないのは各社同様で、打開策としては新幹線による貨物輸送を提唱されている。また、JR北海道、四国の他、他国の鉄道事情に頁を割かれているのも、いいバランスでした。2018/06/08

Francis

18
前日に買って一日で読了。梅原淳「JR崩壊」の最後に石井さんのインタビューが載っていて感銘を受けたので購入。これから日本が本格的に直面する人口減少の時代に鉄道はどうあるべきか、JR九州社長の経験を踏まえて論じている。新幹線を貨物・荷物輸送に用いる「新幹線物流」のアイデアや国鉄はなぜ失敗したか、そしてJR九州はどうして上場できるまでに経営を立て直すことが出来たか、などを論ずる文章に鉄道に賭ける石井さんの熱い思いが伝わってくる。末尾に掲載されている法政大学での講演は実際に聞いてみたかった。2018/03/15

kenitirokikuti

12
著者はJR九州の初代代表取締役社長(2002年に退任)▲1985.11.29 国電同時多発ゲリラ事件。〈ほとんどの国電区間の信号、通信ケーブルが破壊されていた〉▲60年代末からの「生産性向上運動」は、〈趣旨から離れて、非協力的組合からの脱退促進運動のように展開〉▲1975年「スト権スト」。貨物運送が止まり、国電貨物離れが加速する▲▲中国の「一帯一路」は、広軌のシベ鉄と狭軌の東南アジア(日本含む)に対して、欧州の標準軌(1435mm)で中国を結ぶもの。その本線から港へ標準軌の支線が走るのが海路の本質。2018/03/10

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