内容説明
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限られた環境のなかで私たちの繁栄を持続可能なものとするためには、人間の活動により生産された化学物質を安全に制御し、生態系との調和を図ることが不可欠である。環境毒性学とは、そのための知恵と方策を探求する学問である。本書は日本環境毒性学会が総力をあげて、環境問題に密接に結びついている環境毒性学について、その理論から化学物質の生態系影響に関する評価や試験法、法令に基づく管理まで、幅広い知見を体系的にまとめ、わかりやすく解説する。現在の化学物質や農薬がどのように使われているのか、なぜ環境汚染が起こるのか、どうすれば現在の汚染問題を解決できるのか、新たな対策を講じる材料やヒントが各所に散りばめられている。環境毒性学の分野に足を踏み入れた学生はもちろん、化学物質の製造・安全管理に携わる現場・企業、行政、研究者にとって必須の知見を集めた必読書。業務担当者の基礎知識のボトムアップにも最適である。
目次
本書の接し方・読み進め方
第Ⅰ部生態毒性学の理解
1 章 環境汚染研究の意義
1.1 生態毒性学の誕生
1.2 環境中化学物質の分布と生態毒性
1.3 生態毒性研究の意義
2 章 化学物質の特性と分析法
2.1 化学物質の特性
2.2 化学物質の分析法
3 章 蓄積機構（吸収・蓄積・排泄）
3.1 魚類による化学物質の吸収・蓄積
3.2 薬物代謝
3.3 体内動態・排泄
4 章 汚染物質の代謝機構
4.1 生物体内における汚染物質の挙動
4.2 汚染物質の主要取り込み経路
4.3 汚染物質による代謝酵素の誘導と代謝
4.4 汚染物質の排出（第Ⅲ相反応）
4.5 代謝研究の可能性
5 章 毒性と毒性試験の概要
5.1 毒性影響の評価
5.2 毒性試験
5.3 海産生物に対する毒性試験
6 章 代表的な毒性作用
6.1 生殖毒性
6.2 催奇形性，発生毒性
6.3 神経毒性
6.4 酸化ストレス
6.5 生理学的影響
6.6 遺伝子毒性
6.7 内分泌かく乱
Column トキシコゲノミクス
7 章 集団に対する影響
7.1 はじめに：生態リスク評価は生態系管理の役に立たないのか？
7.2 生態影響の測り方
7.3 数理モデルによる統合
7.4 集団レベルだけの問題か？
8 章 種の感受性分布
8.1 生物種の感受性差
8.2 種間の感受性差と生態リスク評価における取り扱い
8.3 種間の感受性差と化学物質の作用機
8.4 種の感受性分布
8.5 種の感受性分布の解析方法と解析事例
8.6 種の感受性分布の発展的活用方法
8.7 おわりに
9 章 行動影響
9.1 生物の行動異常と化学物質
9.2 化学物質リスク評価の生態系への拡張
9.3 行動生態毒性学の展開
9.4 行動試験の標準化
10 章 複合影響・QSAR モデル
10.1 化学物質の複合影響
10.2 QSAR
第Ⅱ部 事例編：生態毒性試験とリスク評価
11 章 生態毒性試験
11.1 化学物質管理のための生態毒性試験法
11.2 試験方法
11.3 データ処理
11.4 動物実験代替法
11.5 分解・蓄積
12 章 個別化学物質と生態リスク評価法
12.1 「生態リスク評価」の歴史と実践
12.2 新興化学物質
13 章 室内実験以外の影響評価手法
13.1 野外調査
13.2 マイクロコスム，メソコスム
13.3 データベース作成，利用
第Ⅲ部 評価・管理編：法制度・管理基準
14 章 化学物質管理のための法体系
14.1 国内の化学物質管理のための法体系
14.2 海外の化学物質管理制度
Column “見えない毒”を測る技術―WET システムの可能性
Column ストックホルム条約と水俣条約
15 章 化審法における評価の手続
15.1 化審法の成り立ち
15.2 化審法の対象化合物
15.3 化審法の概要
15.4 スクリーニング評価
15.5 優先評価化学物質の評価体系
15.6 QSAR・カテゴリーアプローチの活用
Column 分解性と蓄積性の評価
16 章 農薬取締法における環境に関わる評価
16.1 農薬登録の歴史
16.2 農薬登録制度の現状
16.3 再評価制度
16.4 環境に関する各種評価
16.5 その他の課題
16.6 おわりに
参考 農薬の登録申請に関する告示・通知等
索引
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