日本経済新聞出版 日本の人的資本経営が危ない 強みを活かした変革の戦略

著者名：佐々木聡【著】

日経BP（2023/02発売）

• ISBN：9784296115891

内容説明

人的資本経営が話題になっている。ジョブ型雇用への転換と同様に日本型経営の在り方に揺さぶりをかけているかの様相であるが、人的資本情報開示に関する世界的な波に乗って横滑りの形で整えても、本質を見逃して市場からは魅力的な投資対象とみなされなくなるリスクをはらんでいる。このままではジョブ型雇用の時と同じく表面的な対応で終わる可能性大だ。
人的資本の概念自体は海外をはじめ日本でも1990年ごろ、すでに存在していた。しかし、それから「失われた30年」の間に日本で積極的に取り組まれることはなく、海外ではGAFAなどの企業が無形資産に大きな投資をしてきた結果、今日の企業競争力の差に至ったと考えられる。日本ではソニーなど限定的であった。今は当時と日本企業を取り巻く環境は異なるが、人的資本経営に関して欧米が先行して日本が後追いである構図は変わらない。
国内では、人的資本の情報開示に向けて各企業が右往左往している。それは海外の動きとともに、外圧といってもいい政官からの指針が、企業に向けていよいよ本腰の人的資本経営を求めるに至ったからであろう。
本書は、このテーマに二十年以上取り組んできた人事研究者が海外や他企業の横滑りな模倣ではなく、強みを活かした人的資本経営の実現に向けた日本企業の姿と、カギを握る人事部の在り方を提示するもの。客観的なエビデンスによる信頼性に基づく内容となっている。どのようなレベルでどこまで情報開示を行えばよいのかといった切実な疑問に答える。

目次

【第Ｉ部】人的資本の論理と戦略
第１章. 進化の軌跡と国際比較
第２章. フレームワークの正しい理解
第３章. 情報開示の誤解を解く
第４章. 独自性をどのように発揮するか
第５章. データと本音で解き明かす本当に必要な対応
第６章. 人事部が戦略人事になるために

【第II部】人的資本を骨抜きにしない論点解明――有識者の視点
１．人的資本経営は「収益向上」のため――人事部はダイバーシティ＆インクルージョンの推進から 保田隆明（慶應義塾大学総合政策学部教授）
2．人的資本経営を“看板の掛け替え”で終わらせてはいけない――個人の自由と裁量をどこまで尊重できるかが鍵 浜田敬子（ジャーナリスト／Business Insider Japan前統括編集長／AERA元編集長）
3．企業特殊性を最大限に生かす事業戦略と人材戦略を 内田恭彦（山口大学経済学部教授）

【第III部】先端をいく企業は何が違うのか――実践の現場の声
1．KDDI――投資家との対話は学びの宝庫
2．サイバーエージェント――自社の人材戦略に沿ったストーリーあるデータを開示
3．SOMPOホールディングス――会社と社員のパーパスを重ね合わせエンゲージメントを向上

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[壱萬参仟縁]

E図書館より。なぜ危ないの？　と思うが、私の問題意識は地域経営における人的資本の意義である。２０２２年は人的資本開示元年という。目的は、ステークホルダーに応えながら自社が持続的に競争優位を保ち成長すること（７頁）。人的資本の減耗率は年２５～４０％（２９頁）。２０１７年５月経産省より価値協創ガイダンス（価値協創のための統合的開示・対話ガイダンス」（ESG・非財務情報と無形資産投資）（４９頁）。７Sは戦略、組織構造、社内の仕組み、人材適正化、企業風土、企業内能力、共通価値観とのこと（７３頁）。

2023/10/05

[お抹茶]

人的資本情報の開示に迫られ，ＫＰＩの達成だけが目標になってしまうことに警鐘を鳴らす。投資家にとって有用な収益向上のストーリーを語る必要性を訴える。人的資本への投資と関連する経営戦略や，財務指標向上に繋がる関連性を明確にすることが必要で，ＣＨＲＯは社員とも投資家とも対話できる人材でなくてはならない。他の会社がやっているからという横並び意識で目標設定をしてしまうと，多大な労力を使って社員を疲弊させるだけになりかねない。人的資本投資の効果は定量化が難しいこともあり，ある程度理論化しないと一過性で終わりそうだ。

2023/04/16

[プラタイブット]

人的資本経営を俯瞰するには、良い書籍だと思う。 タイトルの危ない、はあまりよくわからなかったが笑

2023/08/13