日本経済新聞出版 人口大逆転 高齢化、インフレの再来、不平等の縮小

著者名：チャールズ・グッドハート【著】/マノジ・プラダン【著】/澁谷浩【訳】

日経BP（2022/05発売）

• ISBN：9784296113095

内容説明

■デフレ、低金利の時代がついに終わる。インフレと金利上昇の時代が到来する。グローバル化のスピードはゆっくりとなり、労働分配率の向上、賃金上昇から格差は縮小に向かう。
■世界経済の大転換をもたらす最大の要因は、高齢化、労働人口の減少による世界的な人口構成の変化とグローバル化の減速だ。
■コロナ感染症世界的流行の衝撃は、本書で描いたトレンドを加速させる。インフレはわれわれが想定していたよりもずっと早くやってきて速度を上げて上昇することになる。
■インフレ率は、政治指導者が許容できる名目金利を大幅に超える水準まで上昇するだろう。金利上昇に伴って国債価格は下落し、非金融部門の企業や政府が抱える過剰債務は債務返済の負担を大きく増大させるだろう。
■それによる敗者は貯蓄者、年金基金、保険会社、それから金融資産を主に現金で持っている人々だ。中央銀行が高いインフレ率に不満を感じ金利を上げようとするならば、中央銀行の独立性を脅かすような政治的怒りに直面するだろう。
■中国が世界的インフレを抑止することはもはやない。中国が世界経済に与える影響はもはや過去のものとは同じではない。
■すでに高齢化が進んでいる日本でなぜ、新しい変化がまだ起こっていないのか。この謎解きも行う。

目次

日本語版序文

第1章　イントロダクション

第２章　中国：歴史的動員の終焉

第３章　人口構成の大逆転と将来の成長に対する影響

第４章　依存、認知症、そしてやってくる介護危機

第5章　インフレの再来

第6章　人口大逆転における（実質）金利の決定

第7章　不平等とポピュリズムの台頭

第8章　フィリップス曲線

第9章　「それはなぜ日本で起こっていないのか？」：修正論者による日本の変容の歴史

第10章　世界的な高齢化を相殺できるのは何か？　インドとアフリカ、労働参加、そして自動化

第11章　債務の罠：回避することはできるのか？

第12章　デット・ファイナンスからエクイティ・ファイナンスへの方向転換

第13章　将来の政策課題：高齢化と課税、金融・財政政策の衝突

第14章　主流派の見方に抗して

追記：新型コロナウイルス後に加速してやってくる理想的ではない未来

訳者あとがき

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[よっち]

21年以降、1970年代にも似たインフレ時代の再来への懸念が高まる世界経済。経済の姿を大きく変える最大の要因のひとつである人口構成の変化をもとに通説とは異なる大胆な見方を示す一冊。デフレと低金利からインフレと金利上昇時代の到来。グローバル化のスピードはゆっくりとなり、労働分配率の向上、賃金上昇から格差縮小に向かい、これからは世界的な人口構造とグローバル化の大逆流が起きると予想していて、高齢化が進む日本で新しい変化が起こらない理由の考察もなかなか興味深かったですが、やはりさらなる課税は不可避なんですかね…。

2022/06/26

[Yuki2018]

過去３５年は人口動態や中国・東欧の国際経済連結により労働人口比率増加・依存人口比率低下、生産＞消費となりデフレ圧力が働いた。このため異常な金融緩和でも物価安定・低金利で推移できたのだが、依存人口比率増とグローバル化逆回転により、今後は振り子が逆に振れ、インフレ・金利上昇圧力が働くと予想。一方、高齢化により家計と公的部門の財務悪化は確実。数年前の本だが早くも現実化しており信憑性は高い。多くの国で茨の道が予想されるが、高齢化速度や財政が最悪の日本は特に厳しそう。困難でも正しい政策を選択しないといけないのだが…

2023/01/07

[人生ゴルディアス]

滅茶苦茶面白かった。人口問題は今までは過剰による環境破壊とかの本ばっかりだったが、本書は高齢化がマクロ経済に与える影響を扱ったかなり珍しい本だし、説得力を感じた。ここ２０年のディスインフレは東欧と中国の大量の労働力投入に支えられており、人は高齢になるにつれて生産は確実に減らすが消費を減らすのではなく増やす（くそみたいな医療費）ことと合わせると、必ず今後インフレが訪れる……というのが大局観。というか痴呆増加と介護費の章とか陰鬱すぎる。コロナを受けて追加された章では、２１年時点で今の状況を予言している。良書。

2022/10/28

[tkokon]

【人口インパクト】○世界経済が潮目の変化点にあり、今後の経済は今までと大きく変わりインフレが進む、と主張。○大きな変化点は、世界の高齢化に伴う非生産人口のコスト負担。○家計・企業が消滅し、政府も黒字になりえないためインフレでしか帳尻が合わせられない。○日本はその反証にならない。実は日本は生産人口比成長しているし、投資もしている。問題は投資先が海外（途上国）であったこと。●今の経済に妙に符合するが、本書の主張はコロナ前になされているのがすごい。筆者の唱える処方箋は弱く悲観的にならざるを得ない。

2023/02/11

[takao]

ふむ

2024/05/14