アジア開発史 - 政策・市場・技術発展の50年を振り返る

著者名：アジア開発銀行/澤田康幸

勁草書房（2022/02発売）

• ISBN：9784326504848

内容説明

日本や新興工業経済地域（NIEs：韓国、シンガポール、香港、台湾）、いくつかの東南アジア諸国だけでなく、46のアジア開発銀行の開発途上加盟国・地域（アジア開発銀行からの借入卒業国であるNIEsを含む）のすべてをカバーし、戦争直後から現代に至るまでの長期間について、その急速な変遷をより幅広い観点から取り上げる。

目次

日本語版へのまえがき
まえがき
編纂チーム
謝辞
略語
定義
アジア開発銀行域内加盟国・地域

第1章　アジア開発の50年：概観
　1.1　この半世紀におけるアジア諸国の急速な成長と貧困の削減
　1.2　アジアの経済的成功の理由
　1.3　アジア・コンセンサスは存在するか
　1.4　多角的開発の半世紀
　1.5　アジアに残る開発課題

第2章　市場・国家と制度の役割
　2.1　はじめに
　2.2　市場と国家の役割
　2.3　市場と国家の関係の開発理論と政策の変化
　2.4　良いガバナンスと強い制度の重要性
　2.5　日本の戦後経済復興と成長
　2.6　香港（Hong Kong, China），大韓民国，シンガポール，台湾（Taipei,China）の工業化
　2.7　東南アジア経済の自由化と開放化
　2.8　中華人民共和国における社会主義市場経済の構築
　2.9　インドにおける市場主導型成長に向けた取り組み
　2.10　南アジア諸国の改革推進
　2.11　中央アジア諸国・モンゴルにおける市場経済への移行
　2.12　太平洋諸国の発展機会
　2.13　今後の展望

第3章　構造転換のダイナミクス
　3.1　はじめに
　3.2　アジアの構造転換の概要
　3.3　農業の極めて重要な貢献
　3.4　高所得国に至る道としての工業化
　3.5　さらに高まるサービス業の存在感
　3.6　地理的な転換としての都市化
　3.7　今後の展望

第4章　農業の近代化と農村の開発
　4.1　はじめに
　4.2　1950年代におけるアジアの食料問題
　4.3　農地改革：経験と教訓
　4.4　緑の革命とその機運を維持するための取り組み
　4.5　変化する食料消費のパターンと商品の多角化
　4.6　農業貿易と食料バリューチェーン
　4.7　農村における非農業経済の拡大
　4.8　今後の展望

第5章　成長の原動力としての技術的進歩
　5.1　はじめに
　5.2　技術の成長への貢献の測定
　5.3　アジアの技術的進歩
　5.4　技術的進歩の様態
　5.5　技術政策に関する各国の経験
　5.6　近年の技術上のトレンドおよび動向
　5.7　今後の展望

第6章　教育・保健と人口動態
　6.1　はじめに
　6.2　教育レベルの向上
　6.3　国民の健康増進
　6.4　変化する人口構成
　6.5　人口ボーナスとその他の影響
　6.6　今後の展望

第7章　投資・貯蓄・金融
　7.1　はじめに
　7.2　アジアにおける急速な資本蓄積
　7.3　投資の大部分を支えた国内貯蓄
　7.4　国内貯蓄を補った国外資金
　7.5　アジアにおける金融システム
　7.6　今後の展望

第8章　インフラ開発
　8.1　はじめに
　8.2　エネルギー
　8.3　交通
　8.4　都市上水道
　8.5　電気通信と情報通信技術
　8.6　今後の展望

第9章　貿易・外国直接投資・経済開放
　9.1　はじめに
　9.2　アジアにおける貿易・外国直接投資の動向
　9.3　アジアの貿易・外国直接投資に関する政策の変遷
　9.4　グローバル・バリューチェーンの出現
　9.5　サービス貿易の重要性の高まり
　9.6　世界レベルあるいは地域レベルの貿易協定
　9.7　今後の展望

第10章　マクロ経済安定化の取り組み
　10.1　はじめに
　10.2　過去50年のマクロ経済動向
　10.3　財政・金融・為替政策の変遷
　10.4　1980年代の債務危機の回避
　10.5　アジア通貨危機とその対応
　10.6　世界金融危機とその対応
　10.7　今後の展望

第11章　貧困削減と所得分配
　11.1　はじめに
ほか

感想・レビュー

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アジア開発の50年ー概観： 半世紀のアジア諸国の急速な成長と貧困削減 アジアの経済的成功の理由 アジア・コンセンサス 多角的開発の半世紀 アジアに残る開発課題 市場・国家と制度の役割 構造転換のダイナミクス 農業の近代化と農村の開発 成長の原動力としての技術的進歩 教育・保健と人口動態 投資・貯蓄・金融 インフラ開発 貿易・外国直接投資・経済開放 マクロ経済安定化の取り組み 貧困削減と所得分配 ジェンダーと開発 環境の持続可能性と気候変動 多国間・二国間開発資金の貢献 アジアにおける地域協力・統合の強化

2021/11/01