日本の論点 2022～23――なぜ、ニッポンでは真面目に働いても給料が上昇しないのか。

著者名：大前研一

プレジデント社（書籍）（2021/12発売）

• ISBN：9784833424363

内容説明

【内容紹介】
【30年続いた「安い日本」から脱却せよ アジアの知性が、鋭く、深く分析する世界と日本の総括＆見通し】
この間、日本は安倍政権を踏襲した菅政権が1年で退陣し、岸田政権が誕生しました。新政権の課題は「30年間所得が増えない」という異常事態に終止符を打ち、明確な成長戦略に舵を切ることに他ならないと、大前氏は訴えます。
一方、世界に目を向ければ、影響力を強める中国の台頭が様々なかたちで各国に波及していることが鮮明となっています。もはや「アメリカを中心にした視点では国際情勢を読み取ることはできない」と大前氏は言います。
本書は大前氏が豊富な知識と体験、洞察力を駆使して、新しい時代に役立つものの見方や考え方を具体的に述べていきます。

【著者紹介】
大前研一 （Kenichi Ohmae）
早稲田大学卒業後、東京工業大学で修士号を、マサチューセッツ工科大学（MIT）で博士を取得。日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニーを経て、現在、（株）ビジネス・ブレークスルー代表取締役会長、ビジネス・ブレークスルー大学学長。著書に『大前研一 稼ぐ力をつける「リカレント教育」』、「日本の論点」シリーズ（小社刊）など多数ある。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォール・ストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネス・レビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として広がっていく新しい地域国家の概念などについて継続的に論文を発表していた。この功績により1987年にイタリア大統領よりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッカー（故人）やトム・ピーターズが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー（思想的指導者）がいない、と書いた。
同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の1人に、また1994年の特集では5人の中の1人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。
2005年、『The Next Global Stage』がWharton School Publishingから出版される。発売当初から評判をよび、すでに13カ国以上の国で翻訳され、ベストセラーとなっている。経営コンサルタントとしても各国で活躍しながら、日本の疲弊した政治システムの改革と真の生活者主権国家実現のために、新しい提案・コンセプトを提供し続けている。経営や経済に関する多くの著書が世界各地で読まれている。

【目次抜粋】
はじめに

PART1〈国内編〉
　巻頭言 「安いニッポン」にこれからの課題のすべてが凝縮されている
　Strategy01 “さらばNBC、さらばぼったくり男爵”。オリンピック改革の鍵はクラウドファンディングだ
　Strategy02 格安料金プラン投入の裏で進む、NTTグループの再統合
　Strategy03 コロナ収束後、日本企業の人事制度や求められる人材はどう変わる　ほか
PART2〈海外編〉
　巻頭言 欧米中心ではない、複眼的な国際情勢を見る視点を養え
　Strategy01 アメリカ大統領選の結果が示す、“分断国”への構造変化
　Strategy02 バイデン政権の外交戦略を検証する。最重要ポイントは台頭する中国との関係だ
　Strategy03 米中対立でにわかに高まってきた「台湾有事」の元凶はアメリカ外交政策だ　ほか

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[ヒデキ]

表紙のコメントが、全てですね。 今まで、なんで、取り上げなかったの？ と言いたいですね

2022/01/09

[ギルダーツ]

日本国内の問題だけでなく、日本を取り巻く海外各国のポイントが簡潔に記載されており、非常に勉強になった。大前さんには企業参謀ではなく政府参謀になって欲しい。

2022/04/10

[はやたろう]

今更ながらに1年前の世の中の話題をおさらいです 今の日本の駄目さ加減、凋落ぶりが再認識できる。大前さんが総理やれよって思いました。

2022/10/28

[黒頭巾ちゃん]

▼目新しいことはなく、過去の人でジャーナリストではないし、元コンサルのおじさんという印象。富裕層なので政権批判は弱い▼2021の記事をまとめたもの▼賃金が上がらないのは、間接部門のDXが遅れているためだけ▼米→分断が進んでいて、人材の成長がイマイチ▼中国→人口を増やしたいがマイノリティが増えることを懸念。台湾平定から軍事へ。沖縄巻き込まれる。米より覇権を奪いたい▼韓国→若い人は日本に嫌悪なし。IT発展のため日本より裕福▼中東→イスラエルの若い人は争いをせずに各国と仲良くしてビジネス発展したい

2022/01/01

[tetsubun1000mg]

NTTグループ再統合と格安料金プランの投入が官僚接待の実態をスクープされていたことを思い出した。　ＮＴＴの策略との指摘にはなるほどと思わせる。　日本の教育制度とデジタル庁に対する長期的な方針が、今の政治家や役所では創出できないとの断言にも納得させられた。　海外編ではブレくジットとＵＫの再陥落、中国の世界への野望と中国最強企業「アントグループ」の持つ金融企業の破壊力。　イスラエルとアラブの地政学の章が特に興味深かった。　相変らずの上から目線でズバッと言い切る大前節が久しぶりでスカッとした。

2022/01/19