日本経済新聞出版 カーボンＺＥＲＯ 気候変動経営

著者名：EYストラテジー・アンド・コンサルティング【編】

日経BP（2021/06発売）

• ISBN：9784532324117

内容説明

本書は、気候変動への対応についてビジネス観点でわかりやすく解説し、企業経営に求められる変革対応を明らかにする経営ガイドです。豊富な図表でビジュアルに解説します。
　欧米を中心にカーボンニュートラル変革はビジネス界に浸透しており、特にＥＳＧ投資を皮切りに金融業界からその波が押し寄せてきています。投資家はカーボンニュートラルか否かを投資基準とし、多くのエネルギー産業は再生エネルギー企業への衣替えを余儀なくされています。また欧州政府ならびに企業はカーボンニュートラルであることが取引基準となりつつあるのです。
　日本においては、社会変化を包括的に捉えられず未だピンときていない企業、どのような対応を行うべきかが認識できていない企業が多いのが実情です。ペーパーレスや省電といったスケールでは話にならないステージに突入しているのです。
　気候変動に関する書籍は、科学的・学術的な警鐘モノ、特定部門・特定業種を対象にしたもの、難解なものが多く、経営層を含めた実業に携わるビジネスパーソンにとっては正直言って仕事の参考とはなりにくいものがほとんどです。
　本書は、日本企業の大幅な立ち後れを世界のトレンドから解説。具体的にこの状況にどのように対応し、企業と経営を変革すべきかを示します。幅広い業種の経営層および現場が変革意識を高め、変革の実践に向けたヒントを獲得できる内容です。各章末には、気候変動をめぐり企業が戦略に加えるべき新たな前提条件と、それを踏まえて企業がオペレーション改革に着手すべき事項も掲載しました。

目次

第１章　気候変動をめぐる国際潮流
第２章　気候変動と金融機関・投資家
第３章　気候変動と経済安全保障
第４章　気候変動経営
第５章　気候変動対応の事業変革
第６章　ＴＣＦＤシナリオ分析
第７章　脱炭素技術をサプライチェーンに取り入れる
第８章　気候変動とサーキュラーエコノミー
第９章　気候変動と行動科学
第10章　日本を救う「50年経営」
第11章　未来を共創する

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[Go Extreme]

気候変動をめぐる国際潮流・カーボンニュートラルを実現する社会経済変革 2015年パリ協定からの激動 気候変動イニシアチブの興隆 相次ぐカーボンニュートラル宣言 気候変動対策が社会経済を変革 気候変動と金融機関・投資家投融資への圧力が変革を促す 気候変動と経済安全保障 気候変動経営 気候変動対応の事業変革 TCFDシナリオ分析 OODA：臨機応変な戦略変更 脱炭素技術をサプライチェーンに取り入れる 気候変動とサーキュラーエコノミー 気候変動と行動科学 長期的視点の経営で投融資家を味方に 未来を共創する

2021/07/27

[なーちゃま]

3章の｢気候変動と安全保障｣(高まる北極海航路の重要性、中東での中国の存在感の高まり、LNGの購買力と水の販路を用いたロシアでのビジネス、将来的に内燃機関として生き残る可能性のあるバイオディーゼルハイブリッド車と同車へのバイオ燃料供給)は非常に勉強になった。それ以外はほとんどが概括だが、気候変動とサステナビリティ経営について概観するのに最適の本。

2024/09/23

[ユウジヤン]

コロナと同時進行で気候変動問題への対応が不可避と認知される中、世界が目指すカーボンニュートラル世界への社会変容を考察するポイントがコンサルらしく論理的に展開されています。 もともと気候問題を専門としていない人にとって、初めて見聞きすることも多く、決して難しい文章ではないですが、読み進めるのは骨が折れるかもしれません。ただ、通読すれば気候変動問題の本質と自らも行動の必要があることを気づかされるでしょう。 未来は現状の延長線上にはなく、フォアキャスティングでなくバックキャスティングでの思考がより重要と確信。

2021/08/15

[とっしー]

気候変動に留まらず、これからの社会のあり方に積極的に関与していく。どんどん私企業とNGONPOの垣根はなくなる。

2021/08/12

[長南 徹]

地球環境をこれ以上悪化させない為にも、カーボンZEROは必須の事項であり、日本でも徐々に浸透してきている。しかしながら、これを実現させる為には世界基準での複雑なルールやクレジットを活用する必要がある。これからメーカーから取り組み推進があったとしてそれについて来れる下請け企業はごくわずかだと思う。何故なら企業規模が小さいと対応は出来ないから。カーボンZEROを基軸に日本は、中小零細企業を優遇するのではなく、規模の大きい企業育成に舵を切るべきだと思う。

2022/08/12