アメリカの病 - パンデミックが暴く自由と連帯の危機

著者名：ティモシー・スナイダー【著】/池田年穂【訳】

慶應義塾大学出版会（2021/02発売）

• ISBN：9784766427158

内容説明

▼オバマケアの復活なるか
▼パンデミックが暴く、アメリカを蝕む真の「病」とは何か――

世界一の超大国アメリカで、
コロナウイルスの犠牲者が最も多いのはなぜか。
医療ミスにより、生死の淵を彷徨うなかで、
コロナ禍に遭遇した著者による病床からの緊急レポート！

本書は、肝疾患による敗血症のために生死の淵を彷徨う体験を経た著者が、パンデミック（コロナ禍）の感染者数、死者数とも世界一となっているアメリカの医療システムや公衆衛生の脆弱さ、人権問題、民主主義の衰退を衝く、病床からの緊急レポートである。

著者はかろうじて生還するが、そこで体験したアメリカの医療システムの患者軽視や電子化の弊害、体を動かすこともままならないなかで感じた怒りや共感を病床日記に記す。そして、「自由」の真の意味での復活と個人の健康とのかかわり、孤独と連帯の相補についての考察を深め、オーストリアでの長男誕生とアメリカでの長女誕生の経験から両国の医療システムや子育てについての比較を記し、トランプを頂点とするアメリカの権威主義体制オーソリタリアリズムや医療の世界にも及んでいる経済寡占オリゴポリーについて具体的で鋭い批判を展開する。

トランプが退場したいま、アメリカの医療制度はどこまで変わるのか。オバマケアの復活はなるのか。アメリカを蝕む真の「病」を明らかにする。

目次

プロローグ　孤独と連帯
序 論　私たちの病（マラディ）
第1章　医療は人間としての権利だ
第2章　再生は子どもたちとともに始まる
第3章　真実が私たちを自由にする
第4章　医師たちが現場を仕切るべきだ
結 論　私たちの回復
エピローグ　怒りと共感

謝　辞
訳者あとがき
原　註

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[kaoru]

母国で医療過誤にあった歴史家スナイダーが米国の医療制度の問題点を告発。トランプによるコロナウィルスの初期対応のミスより米国はパンデミックの対処に失敗した。国民皆保険制度のない米国では医療は商業主義や利潤追求に走り、高額保険に入れない人々は病を押して出勤しコロナを広める結果となった。著者はオーストリアなどで受けた医療と米国を比較し、米国民はもっと優れた医療を受ける権利があると説く。特有のマッチズモがオピオイドという薬物の濫用を招き、多くの死者ばかりでなく地域の荒廃をもたらしているがオピオイド中毒が多い⇒

2021/04/02

[キムチ２７]

あの！「ブラッドランド」を世に問うた同じ著者の手になるとは思えぬ情緒的論説。一割ほど読むとあとは似た内容の、捏ねくる語彙が飛び交う。気鋭学者でも、生死の淵の彷徨体験はかような激昂論説になるのだね。だが本筋は共感。今、米国は来る大統領選に向け雲が湧き上がっている…彼奴再登場。バイデンには年齢という無情な要件が不利に。他者を批判し「あなた」が聞きたがる魅力的要素を眩した声で自らを正当化しているトランプ。現実直視忌避の態度は自らの身体を政治屋の監視下に置き大量化に伴う感情を用いた操作の虜になるようなもの。新聞

2024/02/02

[風に吹かれて]

「自由であるために私たちは健康を必要とする。そして健康であるためには、お互いが必要となるのだ(p128)。」 とても当たり前のことに思えるが、当たり前のことが商業主義に汚された医療システムやSNSで容易に崩壊することを本書で学ぼう。アメリカの商業主義的医療が医師や看護師などと患者との本来温かみがあるべき関係が破壊されることをしっかり見ておきたい。そして自由には真実を共有できる世界が必要で、人種主義や貧富の格差などに対する取り組みや信頼できるマスコミが必要だ。⇒

2021/08/15

[DEE]

充分な診察がなされず虫垂炎を悪化させ敗血症に陥り、生死の境を彷徨った著者。 朦朧とする意識の中で抱き続けたアメリカの医療システムに対する怒り。そのシステムの奴隷となりつつある医療関係者への同情がこの本のベースとなっている。 日本もそうだけど、コロナのパンデミックは公衆衛生や報道の質、そして報道への反応など色々な問題点や脆弱点を露呈させた。 アメリカは感染者も死者も桁違いに多いので注目されやすいが、日本の対策も相当に酷いとは思う。

2021/04/12

[Ecriture]

新しいパンデミックはそれ以前のパンデミックを覆い隠している。リーマンショック、オピオイド系薬物危機、公害等。ソーシャルメディアは、地元の深刻な危機から目を背け、他国の陰謀に踊らされる人々を生んだ。ティモシー・スナイダーは、SNSへの課税と、地元ジャーナリズム再建の必要性を説く。

2021/09/13