ポストコロナの米中覇権とデジタル人民元

著者名：遠藤誉/白井一成/中国問題グローバル研究所

実業之日本社（2020/09発売）

• ISBN：9784408339115
• NDC分類：302.22

内容説明

貿易、５G、デジタル通貨など、
次代の覇権を巡り激しく対立してきた米中は、
2020年、新型コロナウイルスの世界的感染爆発によって
いよいよ「激突した」といっていいだろう。
“戦争前夜”ともいわれる今、
本書では米中両国の情勢と国家戦略を多角的に分析し、
日本と世界の行方を占った。

中国共産党による長春食物封鎖という極限を生き抜いた経験を持つ
中国問題グローバル研究所所長の遠藤誉氏は、
独自の視点と情報ネットワークから香港問題やグレーターベイエリア戦略等、
現在の中国の国家問題・戦略を大局的かつ子細に論じる。
その分析から浮かび上がってきた習近平の父・習仲クンの存在……。
仲クンが今後の中国共産党の戦略を見極める上で
重要なキーパーソンであることがうかがえる。

米中覇権のカギを握る「ドルvs人民元」のデジタル通貨戦争については
同研究所理事で、中国での投資経験も豊富な実業家・白井一成氏が担当。
さらに、同研究所中国代表の孫啓明教授の特別寄稿などを加え、
中国問題グローバル研究所の総力を結集して
ポストコロナ時代の米中覇権と新世界秩序形成の行方を分析。
米中の歴史、今、そして両国と世界の未来が見える大著である。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[Hatann]

20年8月に上梓されたが、タイトルからして分かる通り、あれもこれもと盛り込む。各テーマで１冊の本が書ける。①コロナ対応、②米中対立、③デジタル人民元、④香港国家安全法制。米中対立というものの、米国が基軸通貨とシーレーンをがっちり押さえているので、中国は直ぐにヘゲモニーを握れるような状況にはない。デジタル人民元によるリープフロッグを目指さざるをえず、ブロックチェーン技術を粛々と蓄えているとの由。ふむふむ。香港国家安全法制の真の狙いは香港の司法権に関する法の抜け穴を塞ぐことというのはなかなか面白い見方。

2021/08/17

[も、な、]

最新の情勢分析 現中国の戦略の背景。個人の歴史に果たす役割。深センや海南省はシュウ総主席の父の遺産。少数民族への姿勢もかつての父の姿勢から誤解されないため？ 胡錦濤政権でのチャイナナインの背景。江沢民の影響。 デジタル一帯一路銀行？ 分権的なブロックチェーンと中央集権志向とのジレンマ ドルのくびきから逃れるとしても、その通貨圏で戦略物資の調達が可能かどうかがカギ。

2020/09/26

[BrandyIron]

中国問題グローバル研究所というその道のプロ達が主に金融分野での米中関係と今後を語る本。難しいところもあったが中国の内情に深く入り込んでいてとても参考になった

2021/10/11