日本経済新聞出版<br> 2030 中国自動車強国への戦略 世界を席巻するメガEVメーカーの誕生

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日本経済新聞出版
2030 中国自動車強国への戦略 世界を席巻するメガEVメーカーの誕生

  • 著者名:湯進【著】
  • 価格 ¥1,980(本体¥1,800)
  • 日経BP(2019/10発売)
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  • ISBN:9784532322984

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内容説明

本書は、中国の自動車強国戦略の実態を解明し、2030年に到来する中国のモビリティ社会のシナリオや日本自動車関連企業のあるべき姿を大胆に議論します。
中国政府は自国の製造強国戦略、「中国製造(メイド・イン・チャイナ)2025」の中で、自動車産業の成長こそが先進国にキャッチアップするためのキーになると位置づけ、「2025年に世界自動車強国入り」する、との目標を掲げています。過去100年にわたり形成されてきた世界の自動車産業構造を変革しようとする中国政府の“戦略”は、電気自動車(EV)を核とする“新エネルギー車革命”で自動車産業のパラダイムを転換させようとする大胆な試みです。それは今後日本の自動車産業界にも甚大な影響を及ぼすこととなります。
安倍晋三首相はG20大阪サミットで来日した中国の習近平国家主席と会談、来春に国賓として習主席の訪日を招請し、習主席も原則としてこれを受け入れました。これは日中関係が「正常な軌道に戻った」ことを表す象徴的な出来事です。現在日本自動車大手3社は中国を最重要市場に位置づけ、EVの生産能力増強に取り組み、これに追随するサプライヤーも中国戦略の策定を急いでいます。いかに中国のEV革命の実態を正確に把握しつつ中国戦略を練るかが、各社喫緊の課題となっているのです。
その一方、昨年来、EV、コネクティッドカーなど次世代モビリティ関連の書籍は多数発売されているものの、中国のEV革命に伴う自動車産業政策の変化、電池・新興EVメーカー、自動運転、スマートシティの動向全体を俯瞰する書籍は皆無です。本書は中国で進められているEV革命の全体像と日本へのインパクトがわかる待望の本です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ドワンゴの提供する「読書メーター」によるものです。

びす男

39
「100年に1度」という自動車産業の変革期は、100年に1度のビジネスチャンスでもある。中国は、その波に乗って一気に世界市場を握ろうとしている■クルマが入り口だが、政府主導の"イノベーション”のすさまじさが印象に残る。NEV規制の政策など、自由市場よりも苛烈な「多産多死」のメカニズムに見える。メガEVメーカーが誕生すれば、その破壊力はすさまじいだろう■テスラの「ナマズ効果」や部品産業の未成熟など、面白い話題も。論点は多岐にわたったが、つまるところ局面を決定づけるのは電池なのかな、という印象を受けた。2021/04/22

Nosuke.M

9
EVというと日本ではテスラや日産などのイメージが強いが,2018年時で世界販売の上位10社中4社が中国であり,世界の販売台数の売上約5割の占めており、事実上現在のEV 先進国は中国となる。ただ販売自体は自国内が大半なので世界的なEV大国とは未だ言えないが、ガソリン車では先進国の技術進歩に後塵を拝している中国が未成熟なEV市場でカエル飛び型で一気に世界での覇権を取るために電池事業中心に注力している。自動運転技術も然り、自動車産業の転換期に同国の現状を客観的に理解しておくことは改めて必要だなと実感。2020/07/25

Hatann

9
中国が世界をリードするには強い製造業が必要である。中国の自動車政策政策と実態を振り返りながら将来に向けた変化・シナリオを素描する。中国の自動車産業は、補助金や外資規制によって支えられたが、国内の自由な競争経済や外国ブランドの隆盛の故に、民族系ブランドを育成できなかった。電気自動車・モビリティサービスの登場による自動車市場の大きな変革に向け、中国政府は過去の反省を踏まえリープフロッグを模索する。変化を支える電池産業やAI産業の現状と未来にも注目する。自動車の例を通じ、政府の産業政策の「型」を認識する思いだ。2020/02/24

Yuta

5
EVの登場により変革期が訪れている自動車産業について、中国がどのような経緯でEVに注力して、現在のEVへの注力度合いや将来目指している姿など、詳細に記載されていて大変参考になった。2021/04/25

Sumiyuki

5
ふむ。雄安新区。@上記3社(中国一汽。東風汽車、長安汽車)の2018年の合計販売台数は約1000万台であり、トヨタ、VW、ルノー・日産連合に肩を並べる。@主要メーカーの投資計画をまとめると、2022年の中国の電池生産能力は250ギガワット時に達し、世界電池市場需要の7割を占めると見込まれる@次世代電池である全固体電池の量産にかかわるタイムスケジュールが明確になっていない状況下、2025年前後はリチウムイオン電池が依然として主流であり続けると考えられる?2020/09/02

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