日本経済新聞出版 仮想通貨バブル

著者名：日本経済新聞社【編】

日経BP（2018/03発売）

• ISBN：9784532263706

内容説明

日経の取材記者による迫真のルポ!

580億円もの不正流出事件に見舞われたコインチェック。
投機マネーに煽られ、わずか3年で100倍に急騰したビットコイン。
相次ぐ分裂を主導する中国の「採掘者」たち。
玉石混交のICO。
いち早くルール整備に動いた日本……

仮想通貨をめぐる混乱と熱狂、その真相に迫る!

-解説コラム「いまから学ぶ仮想通貨」で仕組みがわかる
-野口悠紀雄氏、SBI北尾吉孝氏、ビットフライヤー加納裕三氏ほかキーパーソンへのインタビューを収録

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[gokuri]

仮想通貨についての報道と関係やのインタビュー記事で、現在の日本の仮想通貨の位置を理解することができる。日本での枠組み作りは、世界的には先行しているようだが、まだまだ多くの課題をかかえていることが分かる。新聞社らしい新書本。

2018/04/07

[ラララ]

日経新聞社 ビットコインをはじめ仮想通貨について取材。今後を占う。

2019/03/23

[MatsuNoHon]

コインチェックのNEMの不正流出事件から、2017年に起きた日本での仮想通貨バブルを解説。 仮想通貨がどういったものか、本当はどんなことが期待されているのか、本質とは別の投機的なポジションになってしまっているビットコインについて、投資先が飽和状態の市場で期待されていること、中央銀行（政府）は今の動きにどうしようとしているのか、などを解説。

2018/09/15

[Book worm7]

１７年度ICO、６月にイスラエルのバンコールプロトコル1.5億ドル調達。OMISEGOは0.2憶ドル。7月TEZOS2.3憶ドル。8月SALT0.5憶ドル。9月ALISは4.3憶ドル。ブレットICOは35億ドル調達。SECは１７年DAOは証取法対象と、enforcement division設立、不審ICO取締。テックビューロがICO協議会作った。英国オートノマスリサーチによる１７年１２月に１７５ファンドホライゾン、BKCMデジタル、パンテラはICOファンド、クリプトファイナンス、アダムグリンズレーも計画

2018/05/13

[mm71]

仮想通貨について、最新情報が詰め込まれていて面白いです。いち早く資金決済法で手当てをした日本。ICOを全面的に禁止し、規制強化をしつつも、全世界のマイニングの7割のシェアをもつ中国。南米や北欧では、法定デジタル通過発行の動きも。

2018/04/02