日本の論点2016～17

著者名：大前研一【著】

プレジデント社（2015/11発売）

• ISBN：9784833421560

内容説明

累計19万部の超人気「日本の論点」シリーズが今年も発売!
著者は、世界NO.1戦略コンサルティングファームのマッキンゼーで、日本支社長、アジア太平洋地区会長などを歴任し
2005年には「Thinkers50」でアジア人として唯一、トップに名を連ねている大前研一氏。
大前氏は、毎朝4時に起きて世界中のニュースを視聴するだけでなく、世界、日本の政治経済のVIPと直接対話し
常に思考と分析を繰り返している。この本は大前氏の日々の鍛錬の集約でもある。
　今年のテーマは、世界に通用する「論理力」をどのようにしてつけるか。大前氏の思考にわずか「3時間」で
近づけるだけでなく、TOEICだけでは身につかない世界レベルの「思考法」が、確実に得られる1冊。

【著者紹介】
大前研一 (おおまえ・けんいち)

早稲田大学卒業後、東京工業大学で博士号を、マサチューセッツ工科大学(MIT)で博士号を取得。マッキンゼー＆カンパニー・インクを経て、現在(株)ビジネス・ブレークスルー大学学長、ボンド大学経営学部教授。著書に『稼ぐ力』(小学館)、『新装版企業参謀』(プレジデント社)、『低欲望社会「大志なき時代」の新国富論』(小学館)ほか多数。
「ボーダレス経済学と地域国家論」提唱者。マッキンゼー時代にはウォールストリート・ジャーナル紙のコントリビューティング・エディターとして、また、ハーバード・ビジネスレビュー誌では経済のボーダレス化に伴う企業の国際化の問題、都市の発展を中心として拡がっていく新しい地域国家論の概念などについて継続的に論文を発表していた。
この功績により1987年イタリア大統領によりピオマンズ賞を、1995年にはアメリカのノートルダム大学で名誉法学博士号を授与された。
英国エコノミスト誌は、現代世界の思想的リーダーとしてアメリカにはピーター・ドラッガー(故人)やトム・ピータースが、アジアには大前研一がいるが、ヨーロッパ大陸にはそれに匹敵するグールー(思想的指導者)がいない、と書いた。
同誌の1993年グールー特集では世界のグールー17人の一人に、また1994年の特集では5人の中の一人として選ばれている。2005年の「Thinkers50」でも、アジア人として唯一、トップに名を連ねている。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[壱萬弐仟縁]

論点とは議論の中心となる問題点。議論とは互いの意見を述べて論じ合うこと（００８頁）。移民政策、少子化対策、教育改革を回し、低欲望社会の問題解決に取り組むしかない（０３９頁）。一方的に設定した賃金で人が集まらなくなったのだから、人が集まる賃金に変えるしかない（０９０頁）。集団的自衛権の本質とは、アメリカという大義も判断力もない国の要請に対し、軍隊の出前をするということ（２１７頁）。集団的自衛権で自民党迷走するのは、法案趣旨がアメリカの軍事負担を軽減するために軍隊を送り込む、アメリカの要請に基づいているため。

2016/09/26

[かまど]

『論理的思考から自らの行動を導き出す』 大前研一氏による日本の論点2016版です。 年々グローバリズムが加速する社会の中で、日本人としてどう立ち回るべきがを教えてくれる一冊です。 今回は「日本を見つめ直す論理思考」と「世界を見つめ直す論理思考」の両サイドから、日本と世界の現状を見つめ直し、どう対応していくかを結論づけている構成となっています。 (つづく)

2016/02/01

[たんかれ～]

昨年に続きこのシリーズを手に取りました。既存のフレームワークを使わず、ゼロベースでロジカルに事実を分析し、独自の提言を行う手法は相変わらず凄い。■サービス業の人手不足は行き過ぎたデフレが原因、は鋭い指摘。■「日本人が知らない日本の歴史」は多くの人に読んでほしい箇所。■ボーダレスが進みヒトモノカネが軽々と国境を越え、多国籍企業が本社を簡単に移転する時代。国家という概念もいずれ意味が無くなるのかもしれない。

2015/11/30

[ひろき@巨人の肩]

大前先生の守備範囲の広さに改めて脱帽した。また各論で示される戦略は能動的であり、世界の捉え方とその中での自分の生活に軸を形成してくれる。今後は、Gゼロの地政学とボーダレス経済が混ざり合った世界の中で、日本人として自分の身を守っていくしかない。全項を通してみると日本における現場主導の部分最適化が弊害となっているのかな感じる。身近なところではホワイトカラーの生産性向上は、全体最適化の能力を磨く日本再生の一歩だと実感する。

2016/04/07

[HMax]

「論理力」を持ちなさい！この一言につきます。経済ではグローバル化が進み、国家の枠がなくなっている時代にも拘らず、霞ヶ関の役人や永田町では、未だに中央集権的な規制でがんじがらめにし、思いついたようなお目こぼし特区を作って、自己満足している。日本再生のため、「論理的思考から自らの行動を導き出す」授業を是非とも小学生から導入して下さい。橋本氏へのコメントが面白く、EQを高め、人間力を鍛える、大事ですね。

2016/08/26