クオリティ国家という戦略 これが日本の生きる道

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クオリティ国家という戦略 これが日本の生きる道

  • 著者名:大前研一【著】
  • 価格 ¥990(本体¥900)
  • 小学館(2013/08発売)
  • ポイント 9pt (実際に付与されるポイントはご注文内容確認画面でご確認下さい)
  • ISBN:9784093798396

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内容説明

最強の競争力アップ指南書!

日本が21世紀を勝ち抜いていくための新しい国家戦略として、経営コンサルタント・大前研一氏が「クオリティ国家」戦略を提唱する。
巨大経済を誇る「ボリューム国家」中国に対抗する唯一の方法は、スイス、シンガポールのように、小国であっても高い国際競争力を持つ「クオリティ国家」となることだ。これらの国々は、自国市場は小さいが、世界から優秀なヒト・モノ・カネと情報を呼び込み、ブランドをマネージメントし、豊かな国民生活を実現している。本書は、こうしたクオリティ国家の実例を詳細に研究し、日本が進むべき道を提示していく。
具体的な日本改革論として大きな反響を巻き起こす一冊!
新たな黄金法則、ここに生まれる!

※【ご注意】この作品には表が多数含まれており、お使いの端末によっては読みづらい場合がございます。お手持ちの端末で立読みファイルをご確認いただくことをお勧めいたします。

目次

序章 「中途半端な国」になってしまった日本
第1章 世界の変化―世界で台頭する新たな国家モデル
第2章 実例研究1―クオリティ国家の代表格、スイスを現地視察
第3章 実例研究2―「事業戦略型国家」シンガポールの工夫
第4章 実例研究3―日本が学ぶべきクオリティ国家のしたたかさ
第5章 進むべき道―日本新生への新たなビジョン「クオリティ国家」戦略

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

James Hayashi

34
加工貿易立国であった日本はもはや輸出大国ではない。1億人の人口を抱え、そこそこのボリューム国家であった日本は少子化などにより新たな戦略が要。スイス、シンガポールなどのクオリティ国家が日本のモデルだと。道州制を提案。コモディティ化した製品を優遇するのでなく、ハイエンドのクオリティ製品へ移行しないと先行きはない。人材教育も言われているが、横並び均質化教育では世界はおろかアジアでも戦っていけないだろう。AI化も身近であり、個性、特性を伸ばす教育が望まれる。各地域がそれぞれの教科書で各々の授業でいいのでないか?2019/07/23

きいち

24
なるほど、こういうものをプロパガンダというのか、鮮やかなものだなあ。◇スイスやシンガポールの事例を元に、道州制を採用して日本をクオリティ国家の集合体としよう、という将来像を提示する。しかし、大前がビジネス書でいう、明確な目標をもとにモレのない選択肢を事実ベースで検討して実行しPDCAを回す…というような考え方は、ここにはない。あるのは「今はダメだ、変えなければ」という強い情念に対して答えるため、いかにその文脈に叶う情報を取捨選択しプレゼンテーションするかという高い技術。ワザとなのか?だよな、きっと。怖い。2015/09/02

Shinchan

21
久しぶりに大前研一の著作を読む。Amazonで本を探していたところ「クオリティ国家という戦略」という題目に惹かれて購入。「日本が進むべき針路」を提示している。進むべきは「クオリティ国家」その為の方策としては道州制の導入等… 著者の考えている成長戦略が非常にわかり易く書かれている。2016/06/23

kaida6213

18
スイス、シンガポール、フィンランド、ノルウェーなど、国家規模がそれほど大きくなく、かといって資源があるわけでもないが、GDPや成長率は世界屈指という国々をクオリティ国家として定義し、なぜ成長しつづけられるのか、日本はなぜだめなのか、これらの国から何を学べるか、をまとめた本。 総論としては、自分たちの強みをしっかりと認識し、如何にしてグローバルなブランドとして特化させ、外からリソース(人モノ金情報)を呼び込むか、ということになるのだろうか。事例が豊富なため、へぇー、と読める。がまだまだ考えることは多くある。2016/08/10

Nobu A

16
2013年初版。どこかでの言及本。確かシンガポールの言語政策について書いてある本だったと思う。非常に興味深い内容。現在、経済成長を続ける国をクオリティ国家とボリューム国家と称し、筆頭のスイスやシンガポールの事例を紹介。構造改革が出来ず、加工貿易立国に執着する日本。そんな日本に「道州制」を提唱。魅力的だが正直実現は厳しい。英語教育に熱を入れるのは反対だが、本著を読むとビジネスの視点からももっと英語教育を考えていかなければならないと痛感。失われた20年。誰がこんな国にした。政治家の責任は思い。さすが大前研一。2022/02/24

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