内容説明
見える事例検討会は、多くの職種が参加し、全国に広がってきています。現在、地域包括ケアシステムの構築がいわれていますが、実際に「地域に住む人が安心してくらせるまちづくり」にするには、まだこれからという地域も多いようです。「本当に役立つ地域包括ケア」をつくるためには、具体的なイメージが必要です。本書では、見える事例検討会を各地で活用していくために、これまでの流れの中で、ポイントになった内容をまとめ、今後の見える事例検討会の方向性を示していきたいと思います。
目次
第１章 「見えない事例検討会」から「見える事例検討会」へ―お互いの専門性の見える事例検討会があればいいのに（住み慣れた地域で住み続けるために；「事例検討会って…」 ほか）
第２章 支援困難事例と見え検マップの活用法―事例に見る 実践編（「サービスを拒否する高齢者を救え！！」；拒否が強く、介入を拒否する高齢者夫婦 ほか）
第３章 地域包括ケアシステムと「見える事例検討会」―地域包括ケアシステムを見える事例検討会でつくろう！（地域包括ケアシステムと地域ケア会議；地域ケア会議と「見える事例検討会」 ほか）
第４章 今後の展望と具体的に取り組むには―広がる「見え検」を活用する現場（退院支援の有効な手法としての「見える事例検討会」；「見える事例検討会」を通し、働く世代の参加と産業開発も ほか）
著者等紹介
八森淳［ハチモリアツシ］
メディコラボ研究所代表。伊東市民病院地域連携プロジェクトプロジェクトマネジャー。青森県出身。自治医科大学卒業。青森県のへき地を含む公立病院や診療所などに勤務し、その後、２００４年から公益社団法人地域医療振興協会の運営する伊東市民病院臨床研修センター長などを務め、総合医や家庭医などの教育・研修に携わり、老人保健施設の認知症専門棟で診療などにもあたる。２０１５年５月に独立し、地域連携や医療連携、自治体などの事業計画、認知症の支援体制の構築、認知症の診療などを行い、文部科学省革新的イノベーション創出プログラム（ＣＯＩＳＴＲＥＡＭ）にも関わっている
大友路子［オオトモミチコ］
（株）エイチ・ツー・オー綜合研究所地域連携推進室チーフインストラクター。社会福祉士、精神保健福祉士、介護支援専門員、歯科衛生士。２０００年の介護保険スタート時に介護支援専門員として横浜市内に勤務、その後、２００６年から地域包括支援センターに社会福祉士として勤務、認知症に関する地域連携を通じ、「見える事例検討会」の開発に関わる。現在は多職種による「地域連携」や「まちづくり」を主とした講演やワークショップを行っている。２０１５年５月から伊東市民病院地域連携プロジェクトに参加、地域包括ケアシステム構築のための退院支援の仕組みづくりなどを行っている（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。
