廃棄物の熱分解・ガス化灰溶融システムの開発動向

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廃棄物の熱分解・ガス化灰溶融システムの開発動向

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  • サイズ B5判/ページ数 260,/高さ 27cm
  • 商品コード 9784900830240
  • NDC分類 518.52
  • Cコード C0000

出版社内容情報

目 次 と 著 者


 
第1講 新しい廃棄物処理技術としての熱分解・ガス化灰溶融システムにつ
いて
 
鍋島淑郎 玉川大学 工学部経営工学科 教授
 
1. はじめに
2. ごみ処理の目的
3. ごみ処理の現状
4. ごみ処理のトータルフロー
5. ごみ収集方式
6. ごみ焼却技術
7. 資源化技術
8. ガス燃料化技術
9. ダイオキシン類対策
10. まとめ
 
第2講 廃棄物循環型社会へのシステム転換と熱分解・ガス化溶融システム
の有効性
藤吉秀昭 財団法人日本環境衛生センター東日本支局 環境工学部 次長 環境
計量士 技術士(衛生工学部門)
1. はじめに
2. 日本のごみ処理の特徴
3. ごみ処理体制の変革
4. これからの焼却技術
5. 次世代型処理技術
6. 課題
7. おわりに
 
第3講 キルン型ガス化溶融システム(R-21)の開発事例
原田裕昭 三井造船(株) 環境事業本部 基本計画部長
 
1. はじめに
2. プロセスの原理
3. 実証試験結果
4. おわりに
 
第4講 旋回流型流動床式ガス化燃焼溶融システムの開発事例
高橋孝一 (株)荏原製作所 エンジニアリング事業本部 環境プラント事業部基
本設計部 副部長
1. 廃棄物のガス化燃焼溶融システムの特長
2. 旋回流型流動床式ガス化・溶融システム
3. 今後の開発について
第5講 熱分解・溶融一体システムの開発事例
阿部将一 千代田化工建設(株)環境システムセンター長
1. はじめに
2. 溶融炉の分類
3. ピューロックス・システムの開発
4. Cクリーンセンターの概要
5. 運転実績と今後の対応
6. 特長と課題
7. 当社直接溶融炉の今後の展開
8. 今後の目標
第6講 流動床式熱分解~溶融システムの開発事例
伊藤 正 (株)神戸製鋼所 都市環境本部 環境エンジニアリングセンター 開発
部開発室 課長
1. はじめに
2. 熱分解溶融システムのプロセスフロー
3. 小型実験設備における実験結果
4. 資源リサイクル
5. まとめ
第7講 新型熱分解・ガス化溶融システムの開発事例
貝原裕二 三菱重工業(株) 横浜製作所 環境装置技術部 部長代理
1. 設計・コンセプト
2. 開発の経緯
3. 試験結果
4. システムシュミレーション
第8講 廃棄物のガス化および熱分解灰溶融プロセスの現状と問題点
村田徳治 (株)循環資源研究所 代表取締役 所長
1. はじめに
2. 熱分解技術
3. 日本のごみ焼却炉
4. ヨーロッパの焼却
5. 日本の発電
6. RDFのセメント工学への利用
7. ドイツのリサイクル
8. 日本におけるガス化溶融技術の動向
第9講 IHI式内部溶融システムの開発事例
井上里志 石川島播磨重工業(株) 環境事業部 開発部 専門課長 技術士(衛
生工学)
1. 溶融システムの開発経緯
2. 溶融システムの概要
3. クリーンセンター衣浦のシステム
4. 運転管理
5. 運転結果
6. 最後に
第10講 流動床ガス化溶融システムの開発事例
守岡修一 川崎重工業(株) 環境装置第一事業部 開発部 部長(参与)
1. はじめに
2. 熱分解処理
3. 当社の開発経緯の概要
4. 部分燃焼ガス化技術
5. 熱分解時における塩素分の挙動
6. 旋回溶融炉技術
7. 流動床ごみガス化溶融システム
8. おわりに
第11講 直接溶融・資源化システムの現状と今後の展望
 ~ガス化・高温溶融一体型方式について~
長田守弘 新日本製鐵(株) 環境・水道事業部 環境プラント第二部 担当次長
(溶融技術企画)
1. 廃棄物の溶融処理技術
2. 直接溶融・資源化システムの概要
3. 直接溶融・資源化システムにおける環境対策
4. 溶融物の資源化
5. 多様な廃棄物への対応技術とその活用
6. 技術改善への取り組み
7. まとめ
第12講 スラグ排出型キルン方式による焼却溶融システムの運転状況と今
後の展望
石河是孝 住友重機械工業(株) プラント・環境事業本部 リサイクル施設エンジ
ニアリング部 主席技師
1. はじめに
2. 産業廃棄物焼却処理の現状と問題点
3. 実機での運転例
4. ロータリーキルンによる廃棄物処理の実際

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