内容説明
賃金傾向値表は、各社間の賃金水準の比較に合理的な根拠を与えるため、労働法令協会の創意によりつくられたものである。賃金構造基本統計調査は、わが国最大の賃金統計であり、労働者の属性別にわが国の賃金実態を明らかにすることを目的としているが、賃金以外の労働時間、労働者構成に関するデータへの評価も高まりつつある。賃金傾向値表はこのうちの膨大な賃金に関する調査結果を利用する有効な手法の一つである。
目次
賃金傾向値表の見方・使い方
１ 全産業の賃金傾向値表
２ 全産業（除サービス業）の賃業傾向値表
３ 鉱業の賃金傾向値表
４ 建設業の賃金傾向値表
５ 製造業の賃金傾向値表
６ 卸売業・小売業、飲食店の賃金傾向値表
７ 金融・保険業の賃金傾向値表
８ 不動産業の賃金傾向値表
９ サービス業の賃金傾向値表
１０ 電気・ガス・水道・熱供給業（民・公営計）の賃金傾向値表
１１ 運輸・通信業（民・公営計）の賃金傾向値表
