出版社内容情報
執筆者一覧（執筆順）
西沢 仁 昭和電線電纜（株） 基盤技術研究部
（現） 西沢技術研究所
冠木公明 東芝電池エンジニアリング（株）
吉川高雄 （財）鉄道総合技術研究所 技術支援部
鈴木康文 （財）鉄道総合技術研究所 基礎研究部
（現） （財）鉄道総合技術研究所 鉄道力学研究部
加藤 寛 三菱電線工業（株） 中央研究所
斎藤文春 （財）ベターリビング 筑波建築試験センター
武田邦彦 芝浦工業大学 工学部 材料工学科
（現） 名古屋大学大学院 工学研究科
平山義人 プロモケムファーイースト（株） マーケティング部
宮地保好 味の素（株） 中央研究所
（現） 味の素ファインテクノ（株） 機能化学品事業部
林 英雄 三工（株） 技術室
（現） 味の素ファインテクノ（株） 企画開発部
田中良典 大八化学工業（株） 企画開発室
小嶋哲也 燐化学工業（株） 開発部
益森芳幸 日本精鋼（株） 開発室
高橋行彦 昭和電工（株） 横浜工場 技術部 技術開発グループ
大石俊二 協和化学工業（株） 研究開発部
広瀬 徹 協和化学工業（株） 研究開発部
西原 一 旭化成工業（株） スチレン樹脂技術開発部
（現） 旭化成（株） 化成品・樹脂カンパニー
小瀬達男 高分子素材センター 試験・検査事業部
（執筆者の所属は，注記以外は1996年当時のものです）
構成および内容
序章 西沢 仁
第１章 各産業分野における難燃規制と難燃製品の動向
Ⅰ．電気・電子部品 冠木公明
１．はじめに
２．難燃化規制でＵＬが果たした功績
３．難燃プラスチックの応用の現状
４．難燃プラスチックのこれからの課題
４．１ 使用済み成形品の再資源化・リサイクル
４．２ 燃えにくいプラスチックから火がつきにくい材料への横展開
４．３ ＵＬ－５Ｖの取得はますます重要
５．おわりに
Ⅱ．鉄道車両 吉川高雄・鈴木康文
１．鉄道における難燃対策の重要性
２．大規模列車火災実験
３．鉄道車両の法規制と火災対策の経緯
４．鉄道用材料の燃焼試験方法
５．鉄道車両に使用されている材料
６．種構造部材としてのＣＦＲＰの検討
６．１ 低コストの試み
６．２ ＣＦＲＰの不燃化
７．今後の難燃規制の動向
Ⅲ．電線・ケーブル 加藤 寛
１．はじめに
２．難燃化の規制・評価方法
２．１ 難燃性評価方法
２．２ 電線・ケーブルの難燃試験方法
２．３ 難燃材料の課題
３．電線・ケーブルの難燃化
３．１ 電線・ケーブルの難燃化技術開発
３．２ 難燃電線の構造と性能
４．難燃化の基本技術
４．１ 技術動向と望まれる難燃技術
４．２ 人体への各種ガスの有害性
４．３ 腐食性ガスの影響
４．４ 難燃剤の安全性
４．５ 防火材料
４．６ ノンハロゲン難燃技術
４．６．１ 概要
４．６．２ Ａｌ（ＯＨ）3とＭｇ（ＯＨ）2
４．６．３ ハロゲンフリー難燃剤の発煙抑制効果
４．６．４ ノンハロゲン難燃剤の表面処理
４．６．５ 難燃触媒開発の試み
４．６．６ ノンハロゲン難燃剤の課題
４．７ 低発煙技術
４．７．１ 概論
４．７．２ 金属元素添加による発煙抑制
４．７．３ スズによる発煙抑制技術
４．７．４ モリブデンによる発煙抑制技術
４．７．５ 架橋構造改良による発煙抑制
５．おわりに
Ⅳ．建築分野における難燃化の問題点と現状 斎藤文春
１．はじめに
２．難燃性評価手法
２．１ 建築物内で発生する火源
２．２ 試験装置のデザインと難燃薬剤
２．３ 難燃薬剤の熱分解
２．３．１ 難燃薬剤の熱分解温度
２．３．２ 難燃処理材料の熱分解
３．建築用防火材料と難燃化
３．１ 発煙性と発熱性
３．２ 難燃剤とガス毒性
３．３ 模型箱試験
３．４ 建具類
４．まとめ
Ⅴ．自動車，航空機，船舶，繊維製品等 西沢 仁
１．自動車
２．船舶
３．航空機用材料
４．繊維，衣類
５．家具調度品
第２章 有機材料の難燃現象の理論 武田邦彦
１．はじめに
２．有機材料の難燃の初期過程と定常状態
２．１ 燃焼の初期過程
２．２．１ 火源の発生
２．２．２ 初期材料加熱
２．２．３ 初期表面分解
２．２．４ 初期ガス拡散
２．２ 燃焼の定常状態
２．２．１ 酸化反応場の形成
２．２．２ 火源の継続
２．２．３ 内部への熱伝導
２．２．４ 内部での熱分解
２．２．５ 内部拡散
２．２．６ 気相拡散
３．有機材料の難燃化のメカニズムと方法
３．１ 酸化反応場での反応の抑制
３．１．１ 酸素濃度の低減
３．１．２ 酸化反応の抑制
３．２ 火源の効果の抑制
３．２．１ 酸化反応場熱容量
３．２．２ 酸化反応場の反応のエンタルピー
３．３ 材料表面の燃焼の拡大および内部への熱伝導の抑制
３．３．１ 幅射熱の反射
３．３．２ 熱伝導率の低下
３．３．３ 表面での燃焼の拡大
３．４ 「分解反応場」での高分子の分解
３．４．１ 高分子熱分解温度
３．４．２ 架橋反応による分解生成物の発生の抑制
３．４．３ 副反応が併発と分解生成物の反応抑制
３．５ 材料表面の炭化
３．６ 材料の内部および表面での拡散
３．６．１ 材料中のガス拡散抑制
３．６．２ 材料表面でのガスの拡散抑制
３．７ 材料自体の形状の破壊
３．７．１ 火消し方式
３．７．２ 飛散方式
４．難燃材料の歴史と将来および関連する技術
４．１ 難燃研究の歴史と難燃の技術
４．２ 木材の燃焼と難燃
４．３ 難燃材料の環境性・資源性
５．おわりに
第３章 各種難燃剤の種類，特徴と特性
Ⅰ．臭素系難燃剤 平山義人
１．はじめに
２．臭素源
２．１ 海水より取る方法
２．２ 塩田のにがりより取る方法
２．３ 地下のかん水より取る方法
２．４ イスラエルの死海の水より取る方法
３．臭素系難燃剤に関する安全性，環境問題
３．１ 各国の臭素系難燃剤に関する規制
３．２ ＯＥＣＤにおけるＶＯＬＵＮＴＡＲＹ ＣＯＭＭＩＴＭＥＮＴ
３．３ ヨーロッパにおける環境問題の方向
４．臭素系難燃剤の種類
５．樹脂別臭素系難燃剤の種類
６．日本における臭素系難燃剤の需要推定
７．難燃剤に要求される物性
７．１ 分散性
７．２ 相溶性
７．３ 耐溶剤性
７．４ 優れたＵＶ安定性
７．５ 高い耐熱性
７．６ 高い難燃性
７．７ 高流動性
７．８ 薄肉化
７．９ 表面のつや
７．10 低ガス発生
７．11 安全性
７．12 リサイクル性
７．13 その他
８．樹脂別難燃剤の使用例
８．１ ＦＲ－ＡＢＳ用
８．２ ＦＲ－ＨＩＰＳ用
８．３ ＦＲ－ＰＣ用
８．４ ＦＲ－ＰＭＭＡ用
８．５ ＦＲ－ＰＥ，ＰＰおよびＰＥフォーム用
８．６ ＦＲ－ＮＹＲＯＮ6，66用
８．７ ＦＲ－ＰＢＴ用
８．８ ＦＲ－ＰＥＴ用
８．９ ＦＲ－ＵＰＥ用
８．10 ＦＲ－ＰＵ用
８．11 ＦＲ－ＥＰＯＸＹ用
８．12 ＰＨＥＮＯＬＩＣ ＬＡＭＩＮＡＴＥ用
８．13 その他
９．おわりに
Ⅱ．塩素系難燃剤 宮地保好・林 英雄
１．はじめに
２．塩素系難燃剤の難燃機構
３．塩素化パラフィン
３．１ エンパラ70（塩素化パラフィンワックス70%塩素品）
３．２ エンパラ70の難燃付与効果
４．塩素化ポリエチレン
５．環状脂肪族塩素化合物
６．含塩素リン酸エステル～リンと塩素の相乗効果
７．おわりに
Ⅲ．リン系難燃剤－リン酸エステル 田中良典
１．はじめに
２．リン酸エステルについて
３．リン酸エステルの難燃機構と特徴
４．代表的なリン酸エステル
５．最近の新しい難燃剤の開発動向
５．１ 臭素を含むリン酸エステル
５．２ 粉体系リン酸エステル
５．３ 耐水性のリン酸エステル
５．４ 反応型リン酸エステル
５．５ 高含リン・リン酸エステル
６．おわりに
Ⅳ．リン系難燃剤－赤リン 小嶋哲也
１．概要
２．赤リン系難燃剤の特徴
３．赤リン系難燃剤の安全性
３．１ 赤リンの安全性
３．２ 生成ガスへの対応
３．３ 難燃剤含有樹脂の燃焼時の発生ガス毒性
４．マイクロカプセル化
５．マスターバッチ化
６．赤リン系難燃剤の微細化
７．イオン性不燃物の低減
８．赤リン系難燃剤の使用例
８．１ 相乗効果
８．２ 赤リン系難燃剤の有効な樹脂
８．３ 用途
９．今後の展望
Ⅴ．酸化アンチモン系難燃助剤 益森芳幸
１．はじめに
２．三酸化アンチモンの需給量推移
３．酸化アンチモンについて
４．三酸化アンチモンの用途とグレード選定
５．特殊加工タイプ商品群の紹介
５．１ ＳＴＯＸ（ストックス）シリーズ
５．２ ＳＴＯＸ－100番シリーズ（新商品試作品）
５．３ ＳＴＯＸ－Ｗシリーズ
５．４ ＳＴＯＸ－ＮＸシリーズ
５．４．１ ウェットタイプＳＴＯＸ－ＮＸ１
５．４．２ 顆粒品タイプＳＴＯＸ－ＮＸ２
５．４．３ ペレットタイプＳＴＯＸ－ＮＸ３
６．三酸化アンチモンの応用例
６．１ 三酸化アンチモンの粒度と透明性
６．２ 三酸化アンチモンの粒度と難燃性
６．３ 三酸化アンチモンの粒度と耐衝撃性
６．４ 無機系複合難燃助剤の透明性と難燃性
６．５ 三酸化アンチモン配合部数と難燃性
７．今後の展望
Ⅵ．水酸化アルミニウム 高橋行彦
１．はじめに
２．難燃剤としてのＡＴＨ
３．ＡＴＨ製法と性質
３．１ ＡＴＨの結晶形態分類
３．２ ＡＴＨの代表的製法
３．３ ＡＴＨの性質
３．４ ＡＴＨの難燃機構について
３．５ ＡＴＨの難燃剤としての利点，欠点について
３．６ ＡＴＨの難燃機構
４．ＡＴＨの改良
４．１ 難燃機能向上
４．２ 耐熱性向上
４．３ 表面処理
４．４ 作業性向上
５．おわりに
Ⅶ．水酸化マグネシウム 大石俊二・広瀬 徹
１．はじめに
２．水酸化マグネシウム
３．難燃剤，キスマ５の物性
３．１ 形状，粒子径，粒度分布
３．２ キスマ５の各グレイド
４．キスマ５の性能，効果
４．１ 腐食性ガス抑制効果
４．２ 抑煙効果
４．３ 難燃物と物性
４．４ 耐酸性，耐水性
５．おわりに
Ⅷ．各種難燃剤の種類と特性 西沢 仁
１．その他の難燃剤の種類
２．ほう酸塩
３．モリブデン化合物
４．スズ化合物
５．ポリりん酸アンモン
６．金属酸化物
７．窒素系難燃剤
８．シリコーン系難燃剤
９．その他
第４章 難燃化技術
Ⅰ．プラスチック，ゴム，エラストマーの難燃化技術 西沢 仁
１．はじめに
２．ポリマーの燃焼挙動
２．１ 周囲の環境条件
２．２ ポリマーの形状，熱分解挙動等に関係する条件
３．難燃化の基本的なコンセプト
４．難燃化の実際技術において考慮すべきポイント
５．難燃化技術
Ⅱ．熱可塑性樹脂の難燃化技術 西原 一
１．はじめに
２．高分子の燃焼現象と難燃化技術
３．スチレン系樹脂の難燃化技術
３．１ ハロゲン系難燃剤を用いた難燃化技術
３．１．１ ラジカル捕捉技術
３．１．２ 物性向上技術
３．２ 非ハロゲン系難燃剤を用いた難燃化技術
３．２．１ 非ハロゲン難燃化の従来技術
３．２．２ 非ハロゲン難燃化のコンセプト
３．２．３ 非ハロゲン難燃樹脂の物性向上コンセプト
３．２．４ 非ハロゲンポリスチレンの特性
４．ポリカーボネート（ＰＣ）の難燃化技術
４．１ ポリカーボネートの難燃剤
４．１．１ 金属塩系難燃剤
４．１．２ ハロゲン系難燃剤
４．１．３ リン系難燃剤
４．１．４ 金属化合物
４．２ ベース樹脂
５．ポリアミド（ＰＣ）の難燃化技術
５．１ トリアジン系難燃剤
５．２ リン系難燃剤
５．３ ハロゲン系難燃剤
５．４ ポリビニルアルコール（ＰＶＡ）を用いた難燃化技術
６．ポリエステルの難燃化技術
６．１ ポリエステルの熱分解機構
６．２ 無機系難燃剤
６．３ リン系難燃剤
６．４ ハロゲン系難燃剤
７．その他
第５章 難燃性評価 小瀬達男
１．はじめに
２．燃焼性試験方法
３．難燃評価に関する内外の規格類
３．１ ＩＥＣ（国際電気標準会議）
３．２ ＩＳＯ規格（国際標準化機構）
３．３ ＣＥＮ（欧州標準化委員会）
３．４ ＡＮＳ（ＡＮＳＩ）（アメリカ規格協会）
３．５ ＣＳＡ規格（カナダ規格協会）
３．６ ＢＳ（ＢＳＩ）（イギリス規格協会）
３．７ ＤＩＮ（ドイツ規格協会）
３．８ ＪＩＳ規格（日本規格協会）
３．９ ＡＳＴＭ（アメリカ材料技術協会）
３．10 ＦＭＶＳＳ302（米国連邦規格－自動車の内装材料の可燃性）
３．11 ＵＬ規格（Underwriters Laboratories Inc）
３．12 電気用品取締法
３．13 建築基準法
３．14 消防法
４．燃焼性試験方法の具体例
４．１ ＵＬ94
４．１．１ 94－ＨＢ
４．１．２ 94Ｖ
４．２ ＪＩＳＫ7201酸素指数による高分子材料の燃焼試験方法
４．２．１ 試験方法の概要
４．３ ＪＩＳＫ7217プラスチック燃焼ガス分析方法
４．３．１ 試験方法の概要
４．４ 建設省告示第1231号 建築基準法施工例の規定に基づく準不燃材料および燃焼材料の指定
（建設省告示第1372号昭和59年9月29日改正）
４．４．１ 試験方法の概要
４．５ コーンカロリーメーカーによる燃焼性実験
４．５．１ 試験方法の概要
目次
第１章 各産業分野における難燃規制と難燃製品の動向
第２章 有機材料の難燃現象の理論
第３章 各種難燃剤の種類、特徴と特性
第４章 難燃化技術
第５章 難燃性評価
著者等紹介
西沢仁［ニシザワヒトシ］
昭和電線電纜（株）基盤技術研究部。現、西沢技術研究所
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。
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