間違いだらけの電力問題

山本 隆三【著】

ウェッジ（2024/07発売）

• サイズ 46判／ページ数 256p／高さ 19cm
• 商品コード 9784863102842
• NDC分類 540.93
• Cコード C0036

出版社内容情報

知っているようで知らない、知っておくべき電気の話

●どうすれば電気代が下がるのか
●停電の危機を回避するにはどうすればよいのか
●温暖化対策と脱炭素の行方はどうなるのか
●電気自動車は広がるのか
●水素を発電に利用できるのか
●電力産業の未来はどうなるのか


人口減少社会の中で、社会基盤であるインフラを維持することは簡単でない。行き当たりばったりでエネルギー、電力問題に取り組んでいると、ある日突然電気がこなくなるかもしれない。電気は社会を支える重要なインフラであり、さまざまな視点、角度から電力問題について考えなければならない。国内外の電力、エネルギー事情に詳しい著者が、電力にまつわるいろいろな話を分かりやすく解説する。

内容説明

再エネ賦課金の負担増。場当たり的な補助金。２０２４年夏、観測史上１位の暑さで上がり続ける電気代。電気は足りるのか？

目次

第１章　エジソンの時代から変わらない発電方式
第２章　世界と日本の発電事情
第３章　増える電力需要、上がり続ける電気料金
第４章　少子化にも影響を与える電気料金
第５章　停電危機はなぜ起きる
第６章　脱炭素時代のエネルギーと電気

著者等紹介

山本隆三［ヤマモトリュウゾウ］
常葉大学名誉教授。ＮＰＯ法人国際環境経済研究所所長。京都大学卒。住友商事地球環境部長、プール学院大学（現桃山学院教育大学）教授、常葉大学経営学部教授を経て現職。経済産業省産業構造審議会臨時委員などを歴任。現在日本商工会議所、東京商工会議所「エネルギー環境委員会」学識委員などを務める（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
※書籍に掲載されている著者及び編者、訳者、監修者、イラストレーターなどの紹介情報です。

感想・レビュー

※以下の感想・レビューは、株式会社ブックウォーカーの提供する「読書メーター」によるものです。

[ジョンノレン]

電力に関わる歴史的推移と現状を淡々と述べつつも日本のエネルギー政策や大手電力会社の課題への踏み込みはない。とはいえ電力関連トリビア満載。メンテを含む洋上風力設備投資コストが増嵩傾向、また太陽光や陸上風力も含め再生エネルギーの統合コスト（代替エネルギー供給とその際の遠隔地への送電コストを加算）も考慮すると再エネは必ずしも夢のエネルギーではないという主張。この本とは離れるがテレ東番組でAI進展に伴い膨大な電力確保を要するビッグテック各社は小型モジュール原発炉をデータセンターの隣に設置目指す動きあると。→

2024/11/19

[Tomonori Yonezawa]

地元Lib▼24.7/20 㐧1刷▼6章255頁、発電方式、発電事情、上昇する需要と料金、社会問題と料金、停電危機、脱炭素時代▼電力・エネルギーに関することを、1項目数ページで解説する本。初心者向け、面白みはないがとても丁寧で、著者の人柄も偲ばれる本。▼…誰が読むんだろ、この本？な出来。著者が想定する読者層は著者の本を手に取らない。何故か？この丁寧な作りは、間接的に自分が○カだと指摘されてるようにヤツらは捻じ曲がり済みなんである。解決手段は俺には分からない。▼業界の人には不要な簡単すぎる本。

2024/11/02

[Humbaba]

現代社会において電気は欠かすことのできないインフラである。それは多くの人の努力によって常に供給されており、その状況ではなかなか気にされない。しかし、ひとたび問題が起きれば対応できる範囲は限られており、供給が不安定になったり、供給できたとしても値段が莫大に上がってしまう。自分の身に降りかかっていないからと言って無視するのではなく、他の場所で起きている問題は自分自身にも発生すると考えて備えをしておくことが身を守るために必要になる。

2025/05/17

[Humbaba]

電気は現代の生活を考えれば欠くことのできないものである。だからこそ安定した供給が望まれるが、希望することと実現することの間には差異が生じがちである。また、問題は電力だけでなくそれがどう影響するかということも関わってくる。そのため供給としては問題なくてもそのほかの影響が大きすぎる場合には、その手段はとれなくなってしまう。そのような問題についてよく考えたうえで判断が必要になってくる。

2025/02/06

[k6pn]

再エネの優遇は火力発電の休廃止に繋がり電力の安定供給を脅かす。将来の原材料、設備資材の価格変動リスクがあるため将来の収入保障だけでは市場への新規参入はおこらない。電力自由化により電気料金が下がるというのは机上の論理である。 洋上風力発電による産業振興は興らないし、地元の雇用は増えない。設備建設のためのサプライチェーンが出来上がっており新規参入が困難なのに加え、日本企業は既にコスト面で事業撤退した過去がある。雇用の増加が見込まれるのは設備建設時のみである。

2025/01/05