電力政策再考―エネルギーの市場自由化・環境問題の解決・供給保障の整合性確保のために

矢島 正之【著】

産經新聞出版（2012/04発売）

• サイズ A5判／ページ数 300p／高さ 22cm
• 商品コード 9784863060913
• NDC分類 540.921
• Cコード C3054

内容説明

発送電分離や市場自由化で電気料金は下がるのか？脱原発と再生可能エネルギーの普及で、今後の日本社会を維持していくことは可能か？３．１１以降、情緒的で思考停止状態に陥った日本の電力政策に対し、欧米の電力事業の実情を最新のデータを元に検証しながら、今後、日本が進むべきエネルギー政策の道を考える最新の書。

目次

第１章　電力自由化
第２章　地球温暖化防止
第３章　エネルギー・セキュリティ
第４章　３つの目標の整合性確保
第５章　環境変化が経営戦略に及ぼす影響
第６章　電気事業の海外展開
第７章　新しい電気料金制度のあり方
第８章　最近における原子力発電開発の動向と政府の役割

著者等紹介

矢島正之［ヤジママサユキ］
国際基督教大学大学院行政学研究科卒。博士（行政学）。１９７０年、（財）電力中央研究所入所、理事待遇、首席研究員を経て２００９年より研究顧問。２０１０～２０１１年度、学習院大学経済学部経済学科特別客員教授。２０１２年度、慶応義塾大学大学院商学研究科特別招聘教授。公益事業学会理事、国際公共経済学会理事。専門分野は公益事業論、電気事業経営論。１９９５年にエネルギーフォーラム賞優秀作、１９９９年に公益事業学会賞を受賞（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

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[飯田健雄]

エネルギーの市場自由化が、あんがい考えられている以上に難しいことを知った。自由化は供給保障もあり、再生エネルギーも火力発電のバックアップが存在して成り立つことも知った。エネルギー・ミックスは難しいですね。老朽原発の稼働継続も、採算性、エネルギー・セキュリティを考えてのことか、しかし、大地震がおこれば、砂上の楼閣の戦略（想定外だったという官僚の言葉）になってしまう。

2016/07/04