２０２３年の中国―習近平政権後、中国と世界はどうなっているか？

徐 静波【著】

作品社（2015/05発売）

• サイズ B6判／ページ数 329p／高さ 19cm
• 商品コード 9784861824661
• NDC分類 302.22
• Cコード C0033

内容説明

中国は、米国を超え、どのような国家・経済・社会になっているのか？本書は、中国の官僚・経済人に深いパイプを持つ著者が、就任後２年を経て見えてきた、習政権の構想と戦略の全体像を明らかにし、２０２３年、世界一の経済体となっている中国を、いかなる国家として次期政権に引き継がせるかを見通したものである。

目次

第１章　中国は「法治国家」になっているか？
第２章　中国は、米国を超える大国になっているか？
第３章　日中の経済関係はどうなっているか？
第４章　世界は中米「Ｇ２」時代になっているか？
第５章　中国経済・社会の現状と課題
第６章　李克強の経済学（リコノミクス）は、中国経済を救えるか？
第７章　中国社会はどう変わっているか？
第８章　習近平政権のブレーンと２０２３年の中国の主役たち
第９章　習近平の日本観

著者等紹介

徐静波［ジョセイハ］
政治・経済ジャーナリスト。（株）アジア通信社社長、『中国経済新聞』編集長。中国浙江省生まれ。１９９２年に来日し、東海大学大学院に留学。２０００年にアジア通信社を設立し、翌年『中国経済新聞』を創刊。２００９年、中国語ニュースサイト『日本新聞網』を創刊。日本記者クラブ会員。１９９７年から連続１９年間、中国共産党全国大会、全国人民代表大会を取材（２０１５年現在）。その間、日中の政府首脳を多数取材してきた。経団連、日本商工会議所、日本新聞協会などで講演を行い、また早稲田大学の特別非常勤講師も務めた（本データはこの書籍が刊行された当時に掲載されていたものです）
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感想・レビュー

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[５ よういち]

2015年、中国が主導した「アジアインフラ投資銀行」は51か国が参加した。この中にはイギリスや韓国も入っていた。このことは、今後、アメリカ主導であった世界の経済に中国が大きく影響すると踏んだ各国の思惑があったのだろう。習近平政権は、これを機に一気に中国を世界一の大国へ押し上げようとしている。◆中国は法治国家になっているのか？人治から法治へ／農村の都市化による消費拡大／人民元の国際化／アメリカのアジア戦略の転換／中米２大国による日本のコントロール

2019/08/21

[レーモン]

共産党政権は客観的にみて長くは続かない。だけど、いろんな殻を破って経済において中国自体が世界を今後もけん引していってほしいとは願っています。なぜそう考えたのかというと、この本は事実を述べていますが、すべてを網羅していないのがまずい。何かを語るには、すべての根拠の上にしたものでなければ何の意味もなしませんからね。また、思想として尊敬のできる人物を歴史上に多々持っているだけに、それを活かしてリードしていってほしいと思うのです。

2015/10/11

[はまおか]

2023年、習近平が政権を終えるころには中国は米国とG2を形成している、そしていずれは米国をもしのぐ大国になるというのがこの本の主題。冷静な議論だと思う。ビジネス誌とかがよくやる「中国崩壊」的な特集がアホらしくなる。反腐敗から改革を進めている習近平、リコノミクスを推進する李克強のコンビは脅威だと思う。「広大な太平洋は、米中両国を受け入れるに十分な空間がある」って習近平がはオバマ大統領に二度も念押ししたんだとか。これから日本ってますます国際社会で存在感なくなっていくだろうなぁと暗澹たる気持ちになる。

2015/06/17